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日本にある水力発電所



水力発電は、日本の地形や自然環境に適切な発電方法で全国に建設されています。日本全国には、大小合わせて1,000ヵ所以上の水力発電所が存在します。しかし、地方によっては地理的な特性で、水力発電所が建設できない場所もあります。ここでは、日本の水力発電所の分布状況や建設に必要な条件などを解説します。

水力発電所の分布

水力発電所の分布

インターネット上には、国内の水力発電所の位置を示した地図が公開されています。それを見ると、水力発電所は全国各地に広く分布しているのですが、北海道、本州、四国、九州ともに山間部に集中しており、沿岸部、特に大都市の平野部には水力発電所がほとんどありません。これは、水力発電の建設には豊富な水量と水を流すために急斜面が必要となるからで、建設の可否には地形的な要因が大きく左右するためです。

長野、富山、岐阜の3県に全体の3割以上が集中

都道府県別に水力発電所の数をみると、長野県が最も多く130ヵ所以上、次いで富山県が120ヵ所超、3番目が岐阜県で100ヵ所近くあります。つまり、中部地方3県に、日本全国の30%以上の水力発電所が集中していることになります。一方、北海道や東京都、鹿児島県は数ヵ所しかなく、水力発電所は、日本国内でも「偏在」していると言えます。

水力発電所の設置の向き不向き

急峻な山がそびえ立ち、水も豊富な地域は水力発電に適した自然環境です。加えてダムを建設しやすい場所であることも条件になります。その反面、送電ロスを少なくするために、電力を多く使う大都会から遠く離れた地域は不利なため、東京・大阪・名古屋といった大都市に近い、中部地方3県に水力発電所は集中しています。東京電力関西電力など都市部の電力会社がこれらの地域に発電所を建設したケースもあります。逆に、工業地帯が広がる沿岸部の都市部では、たとえ電力需要が高くても、水力発電所を建設できないため、火力発電や他の地域からの送電に頼ることになります。

再生可能エネルギーにも期待

近年、環境に優しい、再生可能エネルギーへのシフト傾向となり、平野部の工業地帯などには、メガソーラー発電の設備を建設する事例が増えてきました。同じく再生可能エネルギーである「小水力発電」も注目されています。小水力発電は、地方の農業用水路などに積極的に設置されていますが、工場などでも、排水を利用した水力発電が可能です。今後の社会動向や技術動向で、沿岸都市部の工業地帯にも水力発電の建設が進み、水力発電の分布状況が変化する可能性もあると言われています。