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電力会社・水道局・ガス会社 用語集(あ行)



公共施設やインフラ施設に関する施設情報を検索できる「パブリネット」が、電力会社・水道局・ガス会社に関する用語(あ行)をご紹介します。私たちの生活に深く関わっている電力会社や水道局、ガス会社は、縁の下の力持ち的な存在ですよね。そんな電力会社・水道局・ガス会社のことがよくわかる当用語集をご活用下さい!

アース

「アース」とは、地中深くに埋めた銅板などと電気器具の基準電位配線などを銅線でつなぐこと、あるいは、その基準電位点そのもののこと。日本語では「接地」と呼び、もし漏電を起こしてしまった場合でも、漏電した電気は「アース」を通じて大地へと流れるため、事故を未然に防ぐ役割を持つ。本来は基準として大地を使用するためこういった名称になっているものの、基準として大地を使用しない場合にも拡張して使用。なお、一般家庭で使用されている主に水回りの電気機器には人がよく接触するため、漏電などによる感電防止のために人体保護用の設置電線が取り付けられていることが大半。一般的な電気工事での「アース」の施工方法は、その施工箇所の土質により得られる接地抵抗が異なるため、銅板を地中に埋めてアース線を接続する。

アーチダム

「アーチダム」とは、「アーチ式コンクリートダム」の略称で、コンクリートを主要材料として用い、貯水池に対し、堤体が弓なりに張り出した形のダムのこと。“グラビティーダム”とも呼ばれる重力式ダムに比べて厚さを薄くすることができるため、コンクリートの使用量が少なくて済むことがメリット。なお「アーチダム」には様々な亜型があり、最も多いのは下流側に湾曲したドーム型の「アーチダム」。ドーム型「アーチダム」は形状が複雑なため設計が難しいが、より少ないコンクリート量で建設できるため、「アーチダム」の基本形。他にも放射線「アーチダム」や、円筒形「アーチダム」などがあり、日本に建設されている「アーチダム」は、島根県の“三成ダム”、宮崎県の“上椎葉ダム”、和歌山県の“殿山ダム”など。中でも日本最大の「アーチダム」は、富山県にある「黒部ダム」。

IH

「IH」とは「Induction(=誘導)+Heating(=加熱)」の頭文字で、正式には「電磁誘導加熱」という方式で加熱する調理器のこと。「IH」は、電流を流したコイルから発生する磁力線が、熱する面に密着した鍋を通るときに“うず電流”となり、鍋自体を発熱させる、と言う仕組み。調理器具の加熱方式として一般家庭でも普及が進んでいる。「IH」を利用する専用の調理器具を「IH調理器」、または「電磁調理器」と呼び、コンロや炊飯器が代表的。IH調理器を使用する場合にはそれに対応したフライパンや鍋などの調理器具が必要であり、土鍋やガラス製の調理器具など導電体ではない素材の物は使用不可。なお、「IH」の利点は、火を使わないため安全性が高く、空気を汚さないので換気が最小限で済むなど多々あり、中でも誘導電流の特性的に熱が外へ逃げないため効率の良い調理ができる点がある。

IHクッキングヒーター

「IHクッキングヒーター」とは、「Induction Heating(誘導加熱)」を利用した調理器具のこと。磁力線の働きで鍋そのものをヒーターのように発熱させるのが特徴で、渦巻き状のコイルから発する磁力線によって、「IHクッキングヒーター」の上に乗せたフライパンや鍋などの底にうず電流を発生させる。鉄には電気抵抗があるため、流れる電流が熱に変わり、鍋の底板が熱くなることで調理を行なえる。「IHクッキングヒーター」には用途や場所に合わせて利用できるよう数種類あり、手軽な卓上タイプや“置くだけ”の設置が簡単な据置タイプ、キッチンに組み込むビルトインタイプなどが代表的。ガスコンロと比較してトッププレートが平らな形状になっているので、手入れがしやすいこともメリット。

INES

「INES」とは「イネス」と読み、国際原子力事象評価尺度(International Nuclear Event Scale)の略。原子力にかかわる事故や故障といったトラブルの大きさを評価する国際的な尺度のことで、日本では1992年(平成4年)8月より運用を開始。「INES」を運用する目的は事故や故障などのトラブルの大きさや影響度をより明確に示すためであり、トラブルの大きさをレベル0から7までの8段階に分類。数値が大きい程トラブルも大きいことを表し、法令などによって国に報告されたトラブル事象は、国連機関や国によって「INES」のどのレベルに相当するのかを評価される。なお、日本ではレベル0(安全上重要ではない事象)を0+(安全に影響を与え得る事象)と0-(安全に影響を与えない事象)の2つに分類して適用。

アスペリティ

「アスペリティ」とは、地震用語のひとつでもあり、震源の断層面が広い地下の領域には通常は強く固着している領域と比較的すべりやすい領域が存在。その前者の領域を「アスペリティ」、あるいは「固着域」と言う。地震では「アスペリティ」の領域が周囲と比べて大きくすべり強い地震波を出すため、「アスペリティ」は強い地震動を発生させる部分だとも言える。なお、プレート境界型地震の断面層には「アスペリティ」とそれ以外のすべりやすい領域(安定すべり域)があり、通常は「アスペリティ」の周辺の安定すべり域が、地震波を出さない“ゆっくりすべり”を起こしていることが明らかになった。「アスペリティ」の近くで“ゆっくりすべり”が進むことで、「アスペリティ」にひずみが蓄積され、限界を超えると一気に破壊して地震となると考えられている。

油遮断器

「油遮断機」はOCB(Oil Circuit Breakerの略)とも表記され、絶縁油中で電流の開閉を行なう遮断機のこと。電力黎明期には低圧回路での電路保護を目的として空気中で電流を遮断する“気中遮断機”が用いられていたが、次第に電圧の上昇や電力の増加に伴い「油圧遮断機」へと変遷。その理由は、気中遮断機では短絡事故など電力系統事故時における遮断能力の不足が危ぶまれたため。電流が大きいと開閉器接点を解放しても接点電極間に発生したアーク放電によって通電した状態を維持してしまうからである。そこで開閉接点部分を絶縁性の高い油、つまり絶縁油で浸すというアイデアが誕生。これが「油遮断機」の始まりとされている。

雨水

「雨水(アマミズ/ウスイ)」とは降る雨の水、または雨が降って溜まった水のこと。古来より「雨水」は飲み水や生活用水として重用されていた。日本の文献に雨樋が初めて登場するのは、平安時代後期に作られた歴史物語「大鏡」の中の「花山院家造り」の一節。当時の建築様式であった多棟住宅の谷の部分「あわい」に取り付けた「受け樋」であったとされている。当時は現代のように雨水を排出する役目よりも、飲料汚水や生活用水として貴重だった雨水を屋根から水槽まで導く上水道の役割を果たしていた。そして、雨水を貯水して水資源の節約を促す取り組みが各都道府県でなされており、トイレ使用から庭木への散水、洗車などに再利用するために雨水タンクを備える住宅も。建築、下水関連で使用されるとき、及び二十四節気において2月18、19日頃のことを指す場合は「ウスイ」と読む。

アモルファス

「アモルファス」とは、結晶構造を持たない物質の状態のことを指し、固体には原子が規則正しく並んだ“結晶”と呼ばれる物と、原子が不規則に配列された「アモルファス(非結晶)」と呼ばれる物の2種類がある。電力用語の「アモルファス」では物質を溶融した状態から急冷する、または真空中で蒸発させた物質を別の物質の方面に吸着させて薄膜を作るといった方法を採ると、原子の配列が不規則のまま固まってしまうことがある。これを熱力学的には準安定な状態と考えられ、このような固体状態を「アモルファス」と呼ぶ。典型的な「アモルファス」は一般的なガラスであり、非晶質金属は機械的強度が強く放射線損傷にも強いなど、素材として優れた特性を持つ。他にも非晶質半導体や磁性体、高分子体も「アモルファス」になり得る。

アレッサンドロ・ボルタ

「アレッサンドロ・ボルタ」は、正式名を「アレッサンドロ・ジュゼッペ・アントニオ・アナスタージオ・ヴォルタ伯爵」と言い、ボルタ電池を発明したイタリアの自然哲学者であり物理学者。1745年(延享2年)イタリア北部のコモで生まれ、1827年(文政10年)に82歳で逝去。静電気を貯める電気盆を改良して広く紹介した他、沼に発生する発火性のガス(現在のメタン)が水素とは異なる物質であることを発見。また、“静電容量”と呼ばれている物を研究して電位と電荷に分けて研究する手段を確立し、それらが比例することを発見した人物でもある。これらの業績から1881年(明治14年)には単位の基本単位が“ボルト”と名付けられた。

アングル止水栓

「アングル止水栓」とは便器のタンクやキッチン、洗面化粧台といった水栓金具の手前側に設置する止水栓のことで「バルブ」とも呼ばれる。「アングル止水栓」は、吸水管や給油管と水栓器具を接続する部品であり、その形状は多様。一般的な家庭の場合、洗面などの水回りにはストレート止水栓か「アングル止水栓」が使われており、床からまっすぐ上に出ているのがストレート止水栓、壁から出て上に向かっているのが「アングル止水栓」。止水栓は水栓から出る水の量を調節する役割があり、蛇口から水の出が悪くなった場合などは止水栓の破損やサビ、ゴミが詰まっているなどのケースが見られる。なお、止水栓の修理は難しく、パッキンの破損といった簡単な物でない場合は、専門の業者に修理を依頼する方が安心。

安全器

「安全器」とは、電力ヒューズによって電気回路を保護し、安全を確保するための装置のこと。昭和時代に“ブレーカー”の代わりとして家庭の電気回路保護器具として使用されており、平成時代では、“アンペアブレーカー”や“安全ブレーカー”にあたる。なお、「安全器」の中にはヒューズが入っており、一定以上の電気が流れるとヒューズが溶けて電流が流れなくなる。家一軒の配線は通常いくつかの回路に区分されそれぞれに「安全器」が設置されており、回路で容量以上の電気器具を使用した場合や回線がショートした際に切れてしまい回路が過熱するのを防止。「安全器」に取って代わって“ノーヒューズのブレーカー”が一般的になっているが、中にはまだ「安全器」を現役で使用している家庭もあるため “安全器用ヒューズ”の生産は継続されている。

安全弁

「安全弁」とは「逃がし弁」とも言い、圧力機器や圧力配管において内部圧力が想定以上に上昇した際、自動的に圧力を放出させて内部圧力の効果と共に自動的に閉じる構造を持つ弁のこと。例を挙げると、密閉容器などに水を入れて加熱した場合に内圧が上がり、そのまま加熱を続けると内圧によって容器が破損する。このような爆発を避けるために安全弁が用いられ、容器の内圧が上がりすぎるのを防ぐ役割を果たす。内圧が一定以上になるとスプリングなどの作用によって容器内の流体が自動的に配管系の外に流れ出し内圧を一定に保つ仕組みで、ボイラーなどに使用。なお、「安全弁」はその構造上から“おもり安全弁”、“てこ安全弁”、“ばね安全弁”の3種類に分類され、用途別には大分類として蒸気用、ガス用、液体用があり各配管径に対応が可能。

安定供給

電力の「安定供給」とは、電力の需要と供給が一致している状態のこと。2016年(平成28年)より開始された電力自由化に伴い電力の「安定供給」が懸念されているが、その大きな理由に電力会社が管理する地域の人数が変動しやすくなることが挙げられる。従来は特定の電力会社が特定地域で特定の人数に対して電力を販売していたのに対し、自由化されることで多数の電力会社がその会社の責任において全国各家庭に電力を販売することになる。そのため変動する地域の変動する消費者へ向けて電気を販売することとなり、需要に対して細かい供給の調節が必要。これを実際に行なうことはシステム上難しいとされていたが、この状況を“電力に関する取り決め”と“スマートメーター”の両面で解決する試みがなされている。

アンドレ・マリー・アンペール

「アンドレ・マリー・アンペール」とは、フランスの物理学者であり数学者。1775年(安永4年)にフランスのリヨンで誕生し、1836年(天保7年)にマルセイユにて没。電気と磁気の関係を明らかにする電磁気学の礎を作り、“アンペールの法則”や“右ねじの法則(右手の法則)”を導き出す。また、「アンドレ・マリー・アンペール」は電気力学の研究のみならず化学的現象を分子構造から説明することにも試みており、イタリアの物理学者であるアメデオ・アヴォガドロとほぼ時を同じくして「気体の体積はその気体中の分子の数に比例する」という仮説を唱えた。これは、後年証明され“アボガドロの法則”と呼ばれている。電流のSI単位、「アンペア」は、「アンドレ・マリー・アンペール」の名に由来。

アンペア

「アンペア」とは電流の強さの単位のこと。電力会社によっては「アンペア制」と言い、契約する「アンペア」の大きさによって電気の基本料金が異なる制度を採用していることを指す。「アンペア」は、主に「従量電灯」というプランに使用されており、10A(アンペア)、15A、20A、30A、40A、50A、60Aと7段階で契約数ごとに異なる基本料金が設定されている。アンペア数が大きくなるほど家庭で一度に使える電気の量が増え、契約している以上の電気量を一度に使うとアンペアブレーカーが落ちる仕組み。家庭に最適な「アンペア」数の目安を立てるには、1年のうちに最も電気を多く使う季節、かつ1日で1番電気を使う時間帯を中心にするのが基本。「アンペア」数が大きい家電は電気ストーブやエアコンなど。

アンペアブレーカー

「アンペアブレーカー」とは、家庭内の分電盤に設置されているスイッチで、その家庭が契約している契約電流を超えた電流が流れた際に自動的に電気の供給を停止させる装置のこと。供給が停止されたとき、「ブレーカーが落ちた」などと言う。「アンペアブレーカー」は電力会社と消費者との間で「アンペア制」と呼ばれる電力需要契約がなされた際に用いられる“契約用電流制限装置”であり、「リミッター」、「契約ブレーカー」、あるいは「サービスブレーカー」などと呼ばれることもある。日本では法律によって「電気(電力)は財物とみなす」とされており、その使用権は商取引きの対象。そのため、電気事業者は、電力の販売量が電気事業者と消費者との間で交わされた契約を超えないようにするため「アンペアブレーカー」が用いられている。

EEスイッチ

「EEスイッチ」(Electric Eye Switch、エレクトリックアイスイッチ)とは日本語で「自動点滅器」と呼ばれ、人の手を介することなく自動的に電気のオン・オフができるスイッチのことを指す。「EEスイッチ」の中には光を感知するセンサーが内蔵されているため、昼間に光を感知している間はスイッチがオフの状態になり、周囲が暗くなってきて光を感知しなくなると自動でオンになって照明が点灯するという機能を持つ。その特性から街路灯や門柱灯、駐車場の照明などによく利用。「EEスイッチ」には大きく分けてサーマルリレー式と電子式の2種類があり、点滅動作照度の違いによってJIS規格で主に一般家庭用の1形、道路照明に適している2形、省エネに特化した3形に区分される。

EEポール

「EEポール」とは、電柱から各家庭に引き込む電力線および電話線などを庭先で受け、地中から宅内へ運ぶために庭先に設置するポールのこと。「EEポール」の「EE」とは「電気の入り口」という意味。「EEポール」を設置することで庭の上空を横切る電線といった美観を損なう恐れがあるものを地中へ埋め、また外壁に引き込み線を取り付ける必要がなくなるために住まいの外観を美しく保つことができる。また、ポールを庭先に設置することで電力の検針が外からできるため、敷地内に検針員が立ち入る必要がなくなるので防犯面でも安心。太陽光発電住宅用、2世帯住宅用、簡易設置用など様々なタイプがあり、施工は専門の業者や住宅メーカーなどに依頼するのが一般的。「EEポール」には電灯だけでなく、電話、CATV、TV、BS、動力の電源コンセントなど多種の線を引き込むことが可能。

ECCS

「ECCS」とは「Emergency Core Cooling System」の略で「非常用炉心冷却装置」のこと。「ECCS」は水を冷却剤として用いる原子炉の炉心において、原子炉内の水が減少する、太いパイプが破損するなどして急速に水がなくなった際、緊急に炉心を冷却するために設けられている装置のこと。原子炉の中へ水を送り込んだり燃料棒に直接水をかけて冷やしたりして、熱くなる燃料棒の破損を防止する。「ECCS」は炉心の水位を保ちながら炉心を冷却することによって原子炉圧力容器内を減圧する機能を備えており、高圧装置には高圧注水系、自動減圧系が、低圧装置には低圧注水系、低圧炉心スプレイ系が、改良型沸騰水型軽水炉には原子炉隔離時冷却系、自動減圧系など、幾つかの系統によって構成。なお、「ECCS」の作動は「原子炉の停止」を意味する。

異形管

「異形管」とは、鉄管・銅管・土管などで、接続部や分岐部に用いる、曲がった形や枝付きの形、T字形などをした管のこと。「異形管」は水道管路を曲げたり分岐したりするために様々な形のタイプが用意され、真っ直ぐな管である“直管”と組み合わせることで、水道管路を行なう。なお、水道管に求められる性能である「管路・施工条件に対する適合性」と「伸縮性・可とう性・耐震性の発揮」を実現するための、ダクタイル鋳鉄管の接続部(「継手」と言う)には多様な種類のものがあり、日本水道協会(JWWA)で規格化されている呼び径75?2600の異形管で約5000種類以上。代表的なものは“三受十字管”や“二受T字管”、“継ぎ輪”。この他に、角度別に用意された曲管などもある。

一次基地

「一次基地」とは、国内で生産された石油精製基地のこと。従来LPガスの供給はガスの原産国から輸入された分と石油製品の生産時の国内生産分に分けられており、この国内生産分の石油精製基地を「一次基地」と呼ぶ。一方、輸入したガスを保存する施設は、“輸入基地”と呼称し、通常はこれらの総称として「一次基地」と呼ばれている。なお、LPガスは「一次基地」から内航船や鉄道のタンク貨車、またはタンクローリーに積み込まれて二次基地へと運ばれ、さらに家庭用には充填所にてボンベ容器に詰め替えられて各需要家へ運搬されるのが一般的。「一次基地」は全国に63カ所あり、このような基地を所有している輸入事業者と販売事業者は「石油備蓄法」で、供給連携計画のとりかわしが義務付けられている。

一酸化炭素中毒

「一酸化炭素中毒」とは、主に暖房器具を利用する冬場に起こりやすい症状。密室空間で起きやすく、自覚がないうちにいつの間にか死に至る恐れもある。主な症状には頭痛やめまい、吐き気、意識障害などが挙げられ、最初に軽いめまいや末梢神経の麻痺が起きる場合が多い。「一酸化炭素中毒」になる原因は、機密性が高い建築構造の住宅での換気不足やガスボイラー、古い給湯器の使用などにあり、こまめに換気をすることで「一酸化炭素中毒」を防ぐことができる。特に、ストーブなど灯油を用いる暖房器具を使用する際は換気を心がけることが重要。なお、「一酸化炭素中毒」になった際の応急処置は、タオルやハンカチなどで口と鼻を覆い、早急に室内の換気をすること。症状が軽症だった場合でも後遺症を防ぐために病院で診察を受けた方が安心。

1週間ルール

「1週間ルール」とは、“液化石油ガス法”で定められた供給設備の無断撤去に関するルールのこと。他のエネルギーと比較すると自由市場である LPガスは、それゆえに問題も多く発生していた。そこでその状況を解消するために「1週間ルール」が設けられ、以下のように定められている。①旧事業者は解約の申し出があってから、原則1週間以内にそれまでの供給設備を撤去しなければならない、②新事業者は消費者から旧事業者に解約の申し出があってから、原則1週間を経過する前に旧事業者の供給設備を撤去してはならない。但し、当該供給設備を撤去することについて旧事業者の同意を得ているときにはこの限りではない」。これらに基づき、いつまでも旧事業者が供給設備を撤去しない場合には、LPガス消費者相談所や都道府県、または市町村の窓口へ相談が必要。また、LPガスの契約について、不明なことや疑問に感じたことなどは、ガス事業者に問い合わせることも重要である。

一般ガス事業者

「一般ガス事業者」とは、ガス事業法に基づいて一般の需要に応じ導管によってガス(主に天然ガス)を供給する事業を営む者のこと。一般ガスは主に都市部を中心に一定規模の効率的な導管網を敷設することによって発達してきた歴史があり、いわゆる“都市ガス”とはこの“一般ガス”のことを指す。「一般ガス事業者」の大半が私企業ながら、中には仙台市のように自治体が直接運営する地上公営企業の形態をとる所もある。主な「一般ガス事業者」は東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西武ガスの4社が会社規模や供給範囲で大手とされ、この4企業は総じて「4大事業者」と称されている。この4大事業者以外にも日本各地に「一般ガス事業者」が存在。2013年(平成25年)のデータでは、「一般ガス事業者」数は全国に209あり、需要家数は約2,900万件。

一般社団法人日本ガス協会

「一般社団法人日本ガス協会」(The Japan Gas Association)とは、一般ガス事業及び一般ガス事業者が行なう大口ガス事業、ガス導管事業の健全な発展を図るとともに、エネルギーの安定供給と保安の確保、環境問題などへの対応を通じて日本の経済と国民生活の向上に寄与することを目的として設立されたとしガス事業者の団体のこと。「一般社団法人日本ガス協会」は、1947年(昭和22年)に創立され、1952年(昭和27年)に公益法人としての許可を得て社団法人となる。一般家庭向けにガスのある暮らしの提案などを行なう他、天然ガスの普及拡大や新たな技術開発、スマートエネルギーネットワークにも取り組んでいる。

一般電気事業者

「一般電気事業者」とは、一般(不特定多数)の需要に応じて電気を供給する者のこと。北海道電力、東北電力、東京電力、中部電力、北陸電力、関西電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力の10電力会社が該当。しかし、2016年(平成28年)から本格化した電力自由化により、それまでは電気事業法によって電力供給を保護されてきたが、法も一部改正され、「一般電気事業者」の名称は廃止された。10社以外の企業も新電力として電力市場に新規参入することが可能となり、それによって電気料金の値下げやサービスの向上などの競争が求められる。ただし、一般に“電力会社”と言う場合、旧「一般電気事業者」である10社を指すことが多い。

一般用電気工作物

「一般用電気工作物」とは、「電気事業の用に供される電気工作物」、「自家用電気工作物」とともに3種類に分類される“電気工作物”の一種で、600V以下で受電し、その目的以外に電線路を持たない物、あるいは構内に設けられた小出力発電設備で、発電された電気を600V以下で他の構内で受電する場合、その目的のため以外に構外に電線路を持たない物のこと。「一般用電気工作物」には、“電気工作物”の中でも、低電圧で、なおかつ安全性が高いとされる電気設備が含まれている。例えば、10kWの太陽光発電設備、15kWの風力発電設備などは、新しいエネルギー源の普及を促進するため、また、安全性が高い発電設備のため、規制緩和が行なわれ、電気事業法の改正により「一般用電気工作物」とされている。

井戸ポンプ

「井戸ポンプ」とは地下水を汲み上げるために設置するポンプのこと。「井戸ポンプ」には、大別すると2種類あり、大気圧を利用して地下水を汲み上げる物を「浅井戸ポンプ」と呼び、対応できる深さは約6?8m。もう1種類は、それ以上の深さの井戸に設置するポンプで「深井戸ポンプ」と称される。「浅井戸ポンプ」のシリンダーが本体上部に収まっているのに対し、「深井戸ポンプ」はシリンダーを井戸の水面に入れることで水を持ち上げる仕組み。「井戸ポンプ」には上記以外にも水道の出の悪いところや断水が多いとことなどに設置する「自動給水装置用ポンプ」や温水または冷水の循環用として使用する「循環ポンプ」、「海水用ポンプ」、「給油加圧用ポンプ」、「洗浄用ポンプ」、「深井戸ジェットポンプ」などがあり、それぞれ目的や用途によって使い分けられている。

インバート桝

「インバート桝」とは、汚水排水(汚物専用の配管)や雑排水(生活汚水)を円滑に流すために用いられる桝のことで、一般的には「汚水桝」のことを指す。インバートとは「管の底面」という意味で、「配管の断面と同じような型を作ること」と同意語として「インバートを切る」と表現する。そのため、桝の中に配管と同型の溝を切った桝のことを「インバート桝」と呼ぶ。「インバート桝」は、原則として汚水配管に使用され、その理由は通常の桝と同様に滞留させた形だと固形物が流れないためで、インバートを切っておけば屈曲部でも固形物や汚物が流れる。「インバート桝」を汚水桝の底面に設置することで、管の詰まりを避けることが可能。なお、「インバート桝」は清掃や点検が容易に行えるように敷地内の汚染管の要所に設けることが必要。

ウィリアム・ヘーゼン公式

「ウィリアム・ヘーゼン公式」とは、「ヘーゼン・ウィリアムスの式」とも呼ばれ、配管内の水の流れを配管の物理特性及び摩擦による圧力損傷によって関係づけた経験式のこと。「ウィリアム・ヘーゼン公式」は、水道排水やスプリンクラー、灌漑用水といった配管システムを設計する際に使用されており、この式の名称は“アーレン・ヘーゼン”と“ガードナー・スチュワート・ウィリアムス”の名前から名付けられた。「ウィリアム・ヘーゼン公式」の一般式は配管内の平均流速を配管の幾何学的性質及びエネルギー線の勾配(動水勾配)によって記述。なお、給水管のサイズを決める際に、その管のサイズが50mm以下の場合は、“ウエストン公式”を、75mm以上の場合は、「ウィリアム・ヘーゼン公式」を使用するのが一般的。

ウォーターハンマー

「ウォーターハンマー」とは、日本語で「水撃作用」と言い、水圧管内の水流を急に締め切った際に、水の慣性で管内に衝撃と高水圧が発生する現象のこと。その名称通り、水の塊が配管などに衝突したり水の塊同士が衝突したりすると、あたかもハンマーのように大きな衝撃が発生する。「ウォーターハンマー」が起こる主な原因には、弁の閉鎖や配管の充水時、ポンプの急停止といった急激な圧力変化が挙げられる。この現象は、水だけに限らず気体を含めた流体全般でも生じる。「ウォーターハンマー」現象が発生すると、その配管内では瞬時的に10Mpa以上もの急激な圧力変化が起こり、その衝撃によって配管や装置、建屋に大きな揺れを誘発するだけでなく、場合によってはバルブそのものやフランジが破壊されることも。

雨水浸透桝

「雨水浸透桝」とは、住宅地などに降った雨水を地面へと浸透させるための設備のこと。住宅建造物に「雨水浸透桝」を設置することによって地下水を涵養し、水害の軽減や地球温暖化の防止などといった役割を果たすことが可能。雨水を有効活用することを目的として設置されることもある。なお、地表面のほとんどがコンクリートやアスファルトで舗装されている都市部での降水は、土壌へ直接浸透せずに行き場を失った雨水が飽和状態となり都市型洪水を起こす原因となっている。そこで考案されたのが、コンクリートやアスファルトの地表であっても雨水を効率的に地中へと浸透させられる「雨水浸透桝」。京都市などでは雨水貯留施設及び「雨水浸透桝」の設置には助成金制度が設けられている。

雨水整備事業

「雨水整備事業」とは、頻発する集中豪雨やそれに伴って増大する洪水・浸水リスクに対して各都道府県が行なう整備事業のこと。主に国土交通省の都市・地域整備局下水道部や国土交通省の河川局治水課が都道府県の上下水道局と一体となって進める事業で、ハード面での整備のみならず雨水流出抑制施設の活用などを重視。雨水浸透施設は都市型水害への対処や都市の水循環系の健全化の取り組みの一環として整備が進められ、その設置の効果には流出抑制効果や汚濁負荷削除効果、地下水涵養効果などが挙げられている。愛知県名古屋市や福岡県福岡市など日本各地の市町村がすでに「雨水整備事業」に着手しており、集中豪雨対策として重要な事業のひとつ。

雨水貯留池

「雨水貯水池」とは一般的に「調整池」と呼ばれることが多く、集中豪雨などの局地的な出水によって河川の流下能力を超過する可能性のある洪水を、河川に入る前に一時的にためておく機能を持つ池のこと。「雨水貯水池」は集中豪雨のピークがほとんど短時間であるため、一時的に洪水を池で受け止めた後に徐々に放流させ、局地的な反乱を抑える機能を有している。主に氾濫常襲地や住宅開発で森林が失われ、替えの雨水浸透機能が損なわれた場合に一時的または恒久的に設置されているケースが中心。中には「雨水貯水池」や調整池と名づけられていなくとも、多くのダムなどによる人口湖は治水機能を備えているため「調整池」と呼ばれる場合もある。なお、住宅地など高度に開発された地域に設置された「雨水貯水池」は、普段は水を貯めずに公園や駐車場として利用されていることも。

雨水桝

「雨水桝」とは、敷地内に降った雨水を集める場所のこと。非浸透式と浸透式の2タイプがあり、非浸透式の「雨水桝」は下水管へつながれている。浸透式は地面に沁み込ませて雨水を処理し、“雨水浸透桝”とも呼ばれる。なお、浸透式の場合は枯葉などの異物を沈殿させる役割も持つ。一般的には非浸透式の「雨水桝」の方が普及しているものの、自治体によって地域や敷地規模によっては浸透桝の設置が義務付けられている地域もあり、中には京都市など“雨水浸透桝”の設置に助成金を設けている自治体も。なお、基本的に雨水の排水は排水管に至る前に敷地内でまず桝に集められるが、雨水と生活排水は別に集め、結果的に敷地内の最終桝で合流して本管へと至る仕組みになっている。

ウラン

「ウラン」とは、原子番号92で、元素記号は「U」の元素のこと。「ウラニウム」とも呼ばれ、「ウラン」の名称は同時期に発見された天王星(Uranus)の名称に由来。「ウラン」は「アクチノイド」(=原子番号89から103までの15の元素の総称)に属する元素のひとつで、地球上に自然に存在している元素の中では、原子番号が最大であり、かつ原子量も最大の元素。「ウラン」の単体は銀白色の金属で、元素としての「ウラン」は、1789年(天明9年)にドイツのマルティン・ハイリヒ・クラプロートが発見した。なお、「ウラン」鉱物が放射線を発していることは、1896年(明治29年)にフランスのアンリ・ベクレルが発見。「ウラン」は、海水中や地殻に広く分布している元素だが微量であり、存在量は“スズ”と同程度。知られているウランの約70%がオーストラリアに埋蔵されている。また、「ウラン」は、核燃料として、核兵器に使用可能なことでも有名。

売り込み価格

「売り込み価格」とは、プロパンガス用語のひとつで、プロパンガスの契約を切り替えてもらいたい販売店が価格を特別に安く設定するキャンペーン価格のこと。別名「見せかけ価格」とも言われ、巧妙な罠で消費者をだます手口。例えばLPガス料金の売り込み価格を提示されて契約したものの、契約後に料金が十分な説明なく一方的に上がっていく。過去にはわずか半年間で従量単価が90円以上の場合もあれば、数年で売り込み時の倍以上にもなるケースも。「売り込み価格」のあまりの安さに飛びつく消費者も多く、値上げの際には検針票に事前通知がなされる場合もあるものの、小さな文字で書かれていることなどから気づかないことも多い。このような事態を避けるためにも、プロパンガス会社選びには細心の注意が必要。

液化石油ガス

「液化石油ガス」とは、ブタンやプロパンなどを主成分とし、圧縮することによって常温で容易に液化できる機体燃料のこと。その名称から「完全な石油精製物」と思われがちだが、天然ガスの随伴など石油由来以外の物が約半分を占めているために「随伴ガス」とも言われる。「液化石油ガス」の主な用途は、家庭用、業務用、工業用、化学原料用、自動車用、電力用などと幅広く、あらゆるジャンルで使用されているのが特徴。ガスそのものは無色で無臭の気体であるため、ガス漏れによる爆発などを防ぐためにあえてメルカプタンなどを添加し臭いをつけ、ガス漏れを臭いで完治できるようにしてから消費者へと供給される。プロパンガスはボンベを各家庭に設置しているために配管が短く、災害後の点検が容易にできることから災害復旧に強いエネルギーと言える。

液化石油ガス法改正

1996年(平成8年)に行なわれた液化石油ガス法改正は、LPガス販売事業への新規参入を容易にした。しかし、その結果として顧客争奪戦が激しくなり、消費者獲得に関するトラブルが多く発生することになった。そのため資源エネルギー庁は1999年(平成11年)、「LPガス取引の適正化・料金透明化に向けた措置」のアクションプランを提案し、これを踏まえてLPガスの取引適正化・料金透明化といった行動指針を構築。この「液化石油ガス法」とは液体石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律のこと。これにより、一般消費者に対する液化石油ガスの販売や液化石油ガス器具などの製造及び販売などを規制することで、液化石油ガスによる災害を防止するとともに液化石油ガスの取引を適正にし、公共の福祉を増進することが目的。

液化石油法第14条

「液化石油法第14条」とは、液化石油法ガス法第14条で販売店に消費者への交付が義務付けられている書面のこと。「14条書面」とも呼ばれるこの書面は、新たにLPガスの取引を始める際に「料金の構成やその内容、設備の所有権は誰にあるのか」などを消費者に対して分かりやすく書かれた内容であり、「液化石油法14条」の書面に記される詳細は以下の7項目。
①LPガスの種類②LPガスの引渡しの方法③料金(料金制度の内容、料金制度の考え方など)④設備の所有関係(どれが販売店所有でどれが消費者所有にあたるか)⑤設置、変更、修繕、及び撤去に要する費用の負担方法⑥消費設備(ガス配管、給湯器、コンロなど)を販売店が所有している場合の利用料や支払い方法と、契約解除時に消費者が消費設備にかかる配管を買取る場合の金額や算定方法⑦消費者、販売店、保安期間の保安上の責任。
この「液化石油法第14条」を紛失したときや、渡されていない場合は、販売店に申告し交付を受けることが必要。

エコジョーズ

「エコジョーズ」とは、都市ガスやLPガスを燃料とするコンデンシングボイラーを指す愛称。コンデンシングボイラーとは潜熱を利用することで熱効率を高めた高効率の燃料式給湯器のことで、中でも「エコジョーズ」はこれからのスタンダード給湯器として注目を集めている。その特徴は少ないガス量で効率よくお湯を沸かす省エネ性の高さにあり、今までは捨てられていた排気熱を再利用することであらかじめ水を温めるので、従来よりも少ないガス消費量で効率よくお湯を沸かすことが可能に。高効率でお湯を沸かすとその分ガス消費量は減少するのでガス料金も安くなり、家計の節約にも効果的。なお、ガス給湯器は使う分だけ沸かす瞬間式のため、放熱ロスやお湯が余るといった無駄がなく、お湯切れの心配もなくパワフルに給湯できるのもポイント。

エジソン

「エジソン」とは、アメリカ合衆国が生んだ発明家兼起業家のトーマス・アルバ・エジソンのこと。1847年(弘化4年)、アメリカ合衆国のオハイオ州ミランで誕生した、偉大な発明家として世界的に有名な人物。蓄音機や白熱電球、活動写真など、人々の生活を一変させる発明を行ない、さらには発電から送電までの電力システムの事業化に成功。「エジソン」の最終学歴は小学校中退で、幼い頃から正規の教育を受けられないという困難に見舞われながらも新聞の売り子をしながら独学で化学を学んだため、「努力の人」「不屈の人」としても知られている。なお、19世紀後半から20世紀初頭にかけての主たる技術開発において、「エジソン」と関係がない物はないと言っても過言ではない。特に電球を発明したことは、現代の家庭電気文明の基盤となっている。

NCU

「NCU」とは「Network Control Unit」の略で、公衆交換電話網などで加入者側の回線の末端に接続される機器のひとつで、交換機に対して接続の開始や切断、接続相手の電話番号などの通知を行なうもの。通常は電話機やモデム、ターミナルアダプタといった機能の一部として機器に内蔵されているために単体の機器として目にすることはほぼない。なお、この「NCU」を利用して、消費者とLPガス(プロパンガス)販売店とを結び、24時間集中監視することによってガス漏れやガスの消し忘れなどの事故を防ぐためにも利用されている他、自動検針システムや配送管理などでも活躍。また、一般電話回線やISDN回線、ADSL回線、光電話回線などあらゆる種類の通信インフラに対応しているのも特徴。

エネファーム

「エネファーム」とは、「家庭用燃料電池コージェネレーションシステム」の愛称のこと。「エネルギー」と「ファーム」を合わせた造語で、使用する分のエネルギーを自分で作るというコンセプトを持つ環境に優しいエネルギーシステム。特徴は燃料電池とコージェネレーションの両方の機能を有している点。「エネファーム」の仕組みは、水素と酸素の化学反応で発電し、その際に出る熱でお湯を作ることにある。また、通常家庭で使う電気は大規模発電所で作られ各家庭に運ばれるため発電時に発生する熱は有効利用できなかったのに対し、各家庭でエネルギーを作る「エネファーム」では、家庭でエネルギーを作って消費するためロスがなく、二酸化炭素排出の削減にも貢献。

エネルギー

ここでの「エネルギー」とは「エネルギー資源」のこと。産業や運輸、消費生活などに必要な動力の源のことを指して「エネルギー資源」と呼ぶ。18世紀までは薪や炭、鯨油といった物が主要な「エネルギー」源であったものの、19世紀の産業革命を境に石炭や水力、石油が主要「エネルギー」として台頭。さらに20世紀には核燃料が登場。なお、日本では2002年(平成14年)6月に“エネルギー政策基本法”が制定され、国民生活と産業活動の血脈である「エネルギー」の安定的な確保に向けて、この基本法が施行されている。主に省エネルギー社会の推進や再生可能エネルギーの導入加速、原子力政策の再構築などに力が注がれており、経済産業省の資源エネルギー庁が毎年発表する「エネルギー白書」などからそれらの内容を知ることが可能。

エネルギー資源

「エネルギー資源」とは、産業や運輸、消費生活において必要不可欠である動力の源のこと。中でも自然界に存在しているエネルギー源を「一次エネルギー源」と言い、対して「二次エネルギー源」は電力や水素を指す。なお、「一次エネルギー源」は「再生可能エネルギー」と「枯渇性エネルギー」に分類され、「枯渇性エネルギー」には石炭や石油、天然ガスといった化石燃料と原子力が、「再生可能エネルギー」には太陽光発電や太陽熱発電に代表される太陽エネルギーをはじめ、風力、波力、水力、バイオマスなどとなる。また、「エネルギー資源」を世界的に見ると、近年は地球温暖化への関心の高まりから温室効果ガスの削減に向けた「京都議定書」とその履行に対して注目が集まっており、日本でも「京都議定書」で目標に設定した削減レベルを達成するために多彩な方策の実施や電力自由化、再生可能エネルギーなどの利用増大を推進。

LED

「LED」とは英語の「Light Emitting Diode」の頭文字を取ったもので発光ダイオードの一種のこと。「発光ダイオード(LED)」は順方向に電圧を加えた際に発光する半導体素子で、1962年(昭和37年)にニック・ホロアックによって発明された。発明当時は赤色のみで、その後1972年(昭和47年)に黄色が、さらに1990年代初めに日本の3人の教授によって窒化ガリウムによる青色「LED」の半導体が発明された。従来の照明から「LED」照明に取り替える企業や家庭も多く、照明器具の主力光源と言えるだろう。「LED」は低消費電力で長寿命という特性を持ち、一度設置すれば管球交換などの頻繁な保守の手間を省くことができるうえ、供給される電力の多くが発光に使われるため、従来の白熱照明と同じ明るさを作るのに必要な電力が少なく済むことなどもメリット。

LED照明

「LED照明」とは、発光ダイオード照明器具のこと。LEDは長寿命で高輝度を確保できる光源であるため、家電製品の表示ランプや信号機、デジタルカメラの液晶バックライトなどに使用されている。LEDを使った照明器具が主流となりつつあり、「LED照明」は即時点灯性に長けているのが特徴。従来の蛍光灯電球が点灯した瞬間に約70%の点灯状態であるのに対し、「LED照明」は点灯した瞬間に100%点灯となるうえ、LEDは点滅に強いため頻繁に照明をオンオフしても寿命に影響がない。長寿命であるために頻繁なメンテナンスが不要で、高所などに設置しても維持管理費用が安く抑えられるのもメリットのひとつ。また、白熱電球や蛍光灯、HID照明が、熱を光に変換する原理であるのに対し、「LED照明」は電子の正孔再結合による発光原理を用いているために発熱が少なく、ランプに触れられる恐れがある場所でも火傷に対する措置を省略することが可能。

LNG

「LNG」(Liquefied Natural Gas)とは、液化天然ガスの意味で、メタンを主成分とした天然ガスを冷却し液体化した無色透明の液体のこと。主に、火力発電用の燃料として用いられ、「LNG」の主成分の約90%がメタン、残りの10%の中は、エタンやプロパン、窒素から成る。天然ガスは太古の動植物の死骸が地中で圧力や熱を受けて長い歳月をかけて変化した物だと考えられており、マイナス162℃という極低温まで冷却すると液体に変化する性質を持つ。そのため、気体の状態に比べて体積が約600分の1に減るので、この性質が天然ガスの大量輸送や貯蔵を可能にしている。冷却によって縮小された「LNG」は運搬しやすく、発熱量としては約13000kcal/kgと高いため、利点が多いのが特徴。なお、一般の家庭では都市ガスとして利用。

LNGタンカー

「LNGタンカー」とは、「LNG船」とも呼ばれ、LGN(液化天然ガス)を専門に輸送するための船舶のこと。「LNGタンカー」は大型の低温断熱されたタンクを船体内に複数装備しているのが特徴で、内部には極低温のLNGが充填される。LNGは0.5以下と比重が軽く、メタンが主成分のためにマイナス161.5℃以下でなければ常圧下で液体にならない。そのため「LNGタンカー」は、加圧タンクや断熱層を有しているが、LNGは原油の比重約0.85と比較してもかなり軽いために他のタンカーと比べて輸送量が大きいという特性を持つ。そのため船体に対しての体積が大きくなる。なお、超低温条件下でも船体構造材が脆弱破壊を起こさないための工夫や火器に対する安全配慮が取り入れられている。

LNGタンク

「LNGタンク」とは、LNG(液化天然ガス)を貯蔵するための巨大の入れ物のこと。タンクの形状は様々あり、独立球型やメンブレン型、独立角型、独立円筒型などが代表的。20万klの「LNGタンク」の直径は約70m、高さ約50mもあり、奈良の東大寺にある大仏がすっぽりと入ってしまうサイズである。このサイズの「LNGタンク」で30万世帯の約1年分のエネルギーを蓄えることが可能。タンク内のLNGはマイナス162℃に保たれた状態で貯蔵されており、その温度はゴムボールや花などが一瞬でカチカチに凍ってしまう程の低温。なお、「LNGタンク」はマイナス162度を維持するため、冷気が周囲に逃げないように外側には断熱材が取り付けられている。

LPガス

「LPガス」とは、「液化石油ガス」のことで、英語では「Liquefied Petroleum Gas」。英語の頭文字を取って「LPG」とも呼ばれる。「LPガス」はプロパンやブタンなどを主成分とし、圧縮することによって常温で容易に液化できるガス燃料の一種。一般的には“プロパンガス”として知られ、天然ガスに比べ熱量が大きい。「LPガス」を大量輸送する場合には専用の輸送船であるLPGタンカーやタンクローリーを用い、小分けで配送する場合は10kgから50kgのボンベに詰められる。家庭用に販売する際は、販売を専業の販売業の他、灯油などを扱う燃料店や酒屋、米屋などが兼業していることも。「LPガス」の販売にあたっては経済産業大臣または都道府県知事への登録が必要。

LPガス協会

「LPガス協会」とは、正式名称を「日本LPガス協会」と言い、LPガスの輸入や生産事業者などによって構成された団体のこと。1963年(昭和38年)に「LPガス生産輸入懇話会」として発足したのち、1969年(昭和44年)に「日本LPガス協会」に名称を変更。会員会社11社によって運営がなされている。「LPガス協会」では、日本のLPガス産業の健全な発展を図り社会に貢献することを目的としており、LPガスの安定供給への尽力や、保安の確保など多様な取り組みを行なう。主な事業内容はLPガスの特性を生かした需要開発や環境対策、海外、及び国内におけるLPガスの安定供給などで、LPガスの二酸化炭素排出料が低いという環境特性を生かし、地球環境に貢献するという基本理念も持つ。

LPガス車

「LPガス車」とは、LPガスを燃料として走行する自動車のこと。日本における「LPガス車」の普及台数のうちの大半が、タクシーやトラックといった業務用車両。特にタクシーは、全体の約80%が「LPガス車」であり、その特徴として排気ガスが他の燃料と比較しても非常にクリーンであることや航続距離の長さ、リッターあたりの販売価格がガソリンより安いため経済的であるという点が挙げられる。なお、「LPガス車」にはLPガスだけを燃料とする専焼タイプに加え、LPガスとガソリンを併用する“バイフェーエルタイプ”がある。“バイフェーエルタイプ”はLPガスとガソリンの両方の燃料タンクを搭載し、同タイプのガソリン車よりも航続距離が長くなることがメリット。「LPガス車」への燃料補給はLPガススタンドで行ない、LPガススタンドは全国都道府県の各主要都市を中心に約1,500か所設置されている。

LPガス設備の区分

「LPガス設備の区分」とは、LPガス設備に関する維持管理責任区分のこと。LPガス設備にトラブルがあった場合に誰が責任を負うかという責任の所在を明確にするために存在し、供給設備は販売店に、消費設備は消費者の管理責任とされている。LPガス設備は供給機器と消費設備に分かれており、供給設備はLPガス容器(ボンベ)からガスメーターまでを指し、これらのトラブルがLPガス販売業者に、ガスメーターの出口からコンロ、湯沸器などの設備までを消費設備と呼び、これら消費設備の維持管理は消費者側にある。なお、消費設備については、消費者が維持管理を行なうものの、安心・安全を期するために保安機関としての認定を受けたLPガス販売店及び販売店から依頼を受けた保安機関が、液化ガス法に基づいて定期的に消費設備の調査を行なう。

LPガスの特徴

「LPガスの特徴」は、容積が小さい液体の状態で貯蔵・配送ができるブタンやプロパンを主成分としたガス燃料という点にある。LPガスのLPとは“Liquefied Petroleum”の頭文字を取った略で、“液化石油ガス”の意味。都市ガスは地域ごとに数種類のガスがあって同一の消費設備や器具が使用できないケースがあるのに対し、家庭用LPガスは日本全国どの地域においても同じ消費設備や器具で使用できるのも特性のひとつ。LPガスは常温でも8気圧という比較的低い圧力で液化するためボンベに充填して運搬がしやすく、都市ガスのインフラが行き渡っていない地域や地方都市などで家庭用熱源として広く用いられている。なお、都市ガスは公共料金だが、LPガスは自由料金となっている。このため、LPガス事業者は全国に数万社あるが、公的な適正価格やガイドラインがないために料金は販売店の裁量による。

LPガスの備蓄

「LPガスの備蓄」とは、LPガスが、日本における国民生活や国民経済に深くかかわるエネルギーであるため、安定的な供給を確保できるよう石油備蓄法の規定に基づいて、1981年(昭和56年)7月より開始されているLPガスの民間備蓄のこと。備蓄量は当初年間輸入量の10日分からスタートし、その後毎年5日分ずつを積み増して1989年(平成元年)3月には目標である50日分を達成。しかし、大幅な輸入減少という事態が発生した際には、民間の「LPガスの備蓄」量だけでは、国民生活の安定や円滑な経済活動を確保するのは困難であるという認識から、1996年(平成8年)に石油審議会石油部会液化石油ガス分科会は備蓄目標を2010年(平成22年)において、150万トンとするLPガス国家備蓄制度の創設を提言。これによりLPガス国家備蓄基地の建設が進められ、日本各地に5地点ある国家備蓄基地のうちすでに3基地が稼働している。

LPガス法

「LPガス法」(液化石油ガス法)とは、液化石油ガスの保安の確保、及び取引の適正化に関する日本の産業法のこと。「LPガス法」は、一般消費者などに対するLPガスやLPガス器具の製造や販売に対して規制を設けることによって、LPガスが原因となる災害の防止や取引の適性を保つ法律。主な内容としては、LPガスの販売に対する規制や消費者保安に対する規制、バルク供給に対する規制、LPガス設備工事に対する規制、LPガス器具に対する規制から成り、1967年(昭和42年)に施行された。なお、液化石油ガスとは、法律上は「プロパン、ブタン、プロピレンを主成分とするガスを液化した物」と定義されている。「LPガス法」に関連する法令は“高圧ガス保安法”や“特定ガス消費機器の設置工事の監督に関する法律”など。

LPG

「LPG」とは、「Liquefied petroleum gas」の略で、液化石油ガスのこと。「LPG」は、ブタンやプロパンなどを主成分とし、圧縮することによって常温で容易に液化できるガス燃料の一種。一般的には「プロパンガス」と呼ばれ、主な用途は家庭用や業務用の他、工業用や化学原料用、自動車用、電力用など多岐にわたる。「LPG」そのものは、無色かつ無臭の気体だが、ガス漏れを起こすと爆発を起こしやすく危険なために、ガス漏れを感知できるよう独特の匂いを放つ着臭にして消費者へ供給しているのが特徴。「LPG」は容器(ボンベ)を各家庭に設置しているため、配管が短く災害後の点検も容易であるため震災などが起こった後にも復旧が早く、災害復旧に強いエネルギーとしても認識されつつある。

LPG車

「LPG車」とは、LPG(液化石油ガス)を燃料とし、原動機をオットーサイクルエンジンとした自動車のこと。「LPG車」とガソリンエンジン車では、エンジンの基本構造に差異はないものの、燃料タンクや燃料と空気を混ぜ合わせる装置が大きく異なるのが特徴。なお、LPG車用の燃料として販売される別名“オートガス”とも呼ばれる“LPG”は、プロパンとブタンの混合物。地域や季節に応じてプロパンの割合は約30%から99%の範囲で混合される。また、常温において比較的低い圧力で液化し体積が小さくなることからガス燃料としてはポータビリティに優れている。「LPG車」には、最初から「LPG車」としてメーカーで生産される自動車の他、ガソリン車として製造・出荷された自動車を自動車整備業者などが改造するケース、またはディーゼル車として設計・製造された車両を製造元や改造施工業者が改造するケースも存在。

エルボ

「エルボ」とは、英語で「Elbow」と表記し、直訳すると「肘」という意味だが、水道管や煙突、鉄管などのL字型の物やL字型になっている部分、及びL型配管継手のことも言う。なお水道管用の「エルボ」には、クローム製、ステンレス製など様々な素材の物があり、用途などによって使い分けるのが一般的。配管の中には「エルボ」などの配管部材をはじめ、流体を制御するバルブ類など多種多様の物が接続されているが、この接続には用途に合わせて“ねじ込み接続”や“フランジ接続”、“溶接接続”といった代表的な接続法が用いられ、それぞれに規格が存在。各接続方法にはメリットとデメリットがあるが、上記の接続方法の特性を理解したうえでランニングコストやメンテナンス性を考慮して接続仕様を決めることが理想的。

塩化ビニール管

「塩化ビニール管」は、通称「塩ビ管」とも略される、建築資材のひとつ。「塩化ビニール管」は、“塩化ビニール樹脂”と呼ばれる腐食に強い樹脂成分を主原料とし、それに良質な安定剤や顔料を加えて加熱した押出成形機に流し込むことで製造される。「塩化ビニール管」は、私たちの生活に欠かせない下水道管をはじめ、電線管、土管管など多彩な分野で使用されており、「塩化ビニール管」の製品規格の種類は多数。「塩化ビニール管」の製品規格はJIS(日本工業規格)の他にもJWWA(日本水道協会規格)、JIWA(日本工業用水協会規格)、JSWAS(日本下水道協会規格)、AS(塩化ビニール管・継手協会規格)が定めた規格があり、配管の色はグレーが主流。しかし、大学など研究所の実験設備では透明な「塩化ビニール管」などを広く使用。

鉛管

「鉛管」とは、鉛で作られた非鉄金属管のこと。水道の引き込み管や水道メーターの前後、床下給水和式便器の給水管など、地中の狭い箇所や曲がり角などに使用されている他、ガスや酸性液体の輸送管として用いられている。しかし有害物質である鉛を使用していることから、新設において水道管に「鉛管」を使用することは禁じられており、住宅の引き込み管に「鉛管」が使われている場合は各管轄の水道局から鉛管引換工事に対して助成金が出る。「鉛管」は安価で耐食性や曲げ加工が容易、耐酸性があるという長所を持つが、「鉛管」の有害性が確認されて以降は水道管に使用されている「鉛管」はビニール管などに変えることを推奨。特に近年は環境問題の観点から鉛を使わない製品が一般的。

塩ビ管

「塩ビ管」とは、正式名称を「塩化ビニール管」と言い、それを略して「塩ビ管」と呼ばれる。「塩ビ管」は、鋼管や鋳鉄管などと比べ軽量で、酸やアルカリなどに侵されない対薬品性を有している。さらに施工が容易であり経済性にも優れているため、建築資材として広く一般に使用されているのが特色。「塩ビ管」の比重は1.43と非常に軽く、鉛の1/8、鉄の1/5、アルミの1/2となる。そのため運搬や施工現場での取り扱いがしやすく、さらに衝撃や内外圧、曲げにも強い。また、「塩ビ管」の耐用年数も50年以上という評価結果であり、絶縁性や耐電圧性にも富んでいるため電線用として使用も可能。しかし5°C以下の低温になると衝撃値が急激に低下し割れやすくなる短所も。「塩ビ管」の用途は幅広く、上下水道や農業用水、各種設備、ケーブル保護などに主に用いられている。

オートガススタンド

「オートガススタンド」とは、「LPガススタンド」とも呼ばれ、LPガス自動車にディスペンサーを通じてLPガスを充填するスタンドのこと。全国に約1,900カ所あり、ガソリンスタンドでガソリンを給油するのと同様に利用可能。LPガス自動車がタクシーやトラックなどに多いことからタクシーを中心に利用されているが、環境面からも貨物車や乗用車などに普及が拡大。なお、LPガス自動車はLPガスを気化させて空気と混合してエンジンに送り込むシステムであるのに対し、将来的にはLPガスを液体のまま送り込む方式を採用する次世代エンジンの普及が見込まれている。一般社団法人 全国LPガス協会の公式ホームページでは全国のオートガススタンドを地名から検索できる。

オーバーフロー

「オーバーフロー」とは、内容物が容器から溢れること、または水道用語で容器の上部に設置され、溢れた分を排出するための配管や穴の意味。「オーバーフロー管」とも言う。「オーバーフロー」は、トイレのタンクや洗面ボウルなどに設置されており、通常水位を超えた際に水が外へ溢れ出ないための役割を果たす排水口。この「オーバーフロー管」が設置されていないと水が溢れたときの出口がなく、水の圧力で水槽が壊れてしまうため、それを防ぐために取り付けられている。なお、トイレでよく起きるトラブルのひとつに水が便器に少量流れて止まらないことがあるが、その場合タンク内の水位が「オーバーフロー」より下のときは浮きゴムやクサリに故障や劣化といった原因があることが多い。

オーム

「オーム」とは、インピーダンスや電気抵抗、及びリアクタンスでの国際単位における組立単位のひとつ、あるいは、その名称の語源となったドイツの物理学者、ゲオルク・ジーモン・オームのこと。「オーム」は1789年(寛政元年)に生まれ、当時アレッサンドロ・ボルタが発明したボルタ電池についての研究を行なった。その研究から独自に装置を製作し、導体にかかる電位差とそこに流れる電流には正比例の関係がある「オームの法則」を発見。この発見によって、電圧と電流と電気抵抗の基本的な関係が定義され、電気回路解析という分野がスタート。「オーム」の名前は、電圧と電流の比である抵抗の単位「オーム」としてSI組立単位に採用されている。

オームの法則

「オームの法則」とは、ドイツの物理学者であるゲオルク・ジーモン・オームによって公表され、その名がついた電気工学で最も重要な関係式のひとつ。オームの法則は「電気回路の2点間の電位差がその2点間に流れる電流に比例することを主張する。電流がIで電位差がVであると木、V=RIとなり、比例計数Rは導体の材質や形状、温度などによって定まり、電気抵抗あるいは単に抵抗と呼ばれる」という内容。この「オームの法則」の内容は1781年(天明元年)にイギリスの化学者・物理学者であるヘンリー・キャヴェンディッシュによって発見されていたが、ゲオルク・ジーモン・オームが再発見し公表したために、オームの名を冠して「オームの法則」と呼ばれることとなった。

オール電化

「オール電化」とは、「オール電化住宅」のことで、調理や空調、電気、給湯などにかかわる熱源をすべて電気でまかなっている住宅を指す。キッチン設備にはガスではなく電気を使用して調理をするIHクッキングヒーターを、給湯システムにはガスでお湯を沸かすのではなく安価な深夜電力を用いるエコキュートや電気温水器を取り入れるなどしているのが特徴。「オール電化」にすると、光熱費の基本料金を一本化して安い深夜料金を利用できるために経済的だとされている。また、各電力会社はオール電化住宅向けの料金プランを用意していることから、それぞれの家庭のライフスタイルにあった料金プランを選択でき、より電気代を節約することも可能。「オール電化」のメリットは経済面だけでなく、災害時や停電時にエコキュートや電気温水器内の貯水タンクの湯が使える点や火を使わないために安全である点などが挙げられる。

追い焚き機能付給湯器

「追い焚き機能付き給湯器」とは、給湯機器自体に追い焚き機能を搭載している物のこと。“追い焚き機能”とは、前日の入浴で冷めてしまったお湯や、入浴中の冷たくなったお湯を再度温かくする機能を意味し、「追い焚き機能が付いた給湯器」は一般的になりつつある。追い焚きは専用の給湯器内でお湯を温め直す物が主流で、給湯器内の熱交換パイプに水を通過させることで古い水が温まる仕組み。そのため給湯器から出したお湯と追い焚きした水が混ざることもなく、お湯を直す必要がないために追い焚き機能を使用することで水道代のコストカットが可能。なお、「追い焚き機能付給湯器」には、一般的に“オートタイプ”と“フルオートタイプ”の2種があり、オートタイプはスイッチひとつで設定の温度と湯量通りに自動でお湯を張る機能を持つ。フルオートタイプもオートタイプと同様に設定温度や湯量にしたがって自動で湯はりをするが、加えて湯量が少なくなると自動的に足し湯を行なう機能や、浴槽に人が入ったことを検知し、自動で設定温度まで炊き上げる機能もある。

追炊き配管

「追い焚き配管」とは、追い焚き機能付き給湯器を使用した自動お湯張りの際に、給湯器から浴槽へお湯を送る配管のこと。流通している物では1穴2管式の強制循環タイプが主流。この強制循環式の「追い焚き配管」の場合は配管が長いために雑菌などが繁殖しやすく、こまめな掃除が欠かせない。「追い焚き配管」の掃除の方法としては市販の洗浄剤を使うのが一般的で、簡単かつこまめに掃除をすることができる。しかし、市販の洗浄剤を使ってもお湯に汚れが見られる場合などは、専門業者に依頼するのが適切。家庭のお風呂の場合は毎日お湯を入れ替えている場合は問題ないものの、お湯を循環ろ過して長期間使用する場合は、レジオネラ属菌が繁殖する恐れがあるため、「追い焚き配管」を定期的に掃除することが重要。

オイルショック

「オイルショック」とは、「石油危機」や「石油ショック」とも呼ばれ、第一次の1973年(昭和48年)と第二次の1979年(昭和54年)の2度発生。「オイルショック」の原因は原油の供給逼迫、及び原油価格の高騰とそれによって起きた世界経済の混乱。第一次「オイルショック」の際は、第四次中東戦争が勃発し、第二次「オイルショック」の際は、イラン革命によってイランでの石油生産が中断したことにより、原油価格が高騰したため。「オイルショック」が日本へ及ぼした影響は、消費の低迷や大型公共事業の凍結・縮小のみならず、一般市民の間でもトイレットペーパーや洗剤など原油価格と直接関係のない物資の買い占め騒動に発展。紙資源の不足から週刊誌などのページ数が軽減される現象も起こった。

応急給水

「応急給水」とは、地震に代表される災害時や渇水、及び配水施設の事故などによって、水道管による給水ができなくなった場合に飲料水を供給すること。「応急給水」は、被害状況に応じて、応急給水拠点や運搬、及び仮設などの方法で供給され、断水地域や規模、住民の避難状況、医療機関、福祉施設に関する被災情報をはじめ、応急復旧に必要な情報を把握して行なわれる。なお、災害時に行なわれる「応急給水」の目標達成に、時期と応急活動については、“発災後24時間以内に避難所や医療施設などへの水の供給に全力を挙げること”、“発災後72時間以内に水道施設の復旧に着手すること”、“発災後1週間以内に応急復旧した水道施設による生活用水の供給を順次開始すること”が日本水道協会の災害時における応急活動のマニュアルとして定められている。

欧州風力エネルギー協会

「欧州風力エネルギー協会」(The European Wind Energy Association)とは、英語表記の頭文字を取って「EWEA」と略されるヨーロッパの風力エネルギー業界団体。2016年(平成28年)、「WindEurope」に改名した。1982年(昭和57年)に発足し、ベルギーのブリュッセルに本拠地を置き、50カ国以上、450以上のメンバーを持つ。「欧州風力エネルギー協会」が持つビジョンはクリーンかつ再生可能なエネルギーの供給であり、ヨーロッパを中心に世界的な風力エネルギー市場と共にインフラ技術の開発を促進することが目的。なお、風力発電は再生可能エネルギーの中でも最大規模であり、世界の風力発電を牽引しているのはヨーロッパ。とりわけ洋上風力の分野では世界の約9割の設備はEU諸国に偏在。

応答スペクトル

「応答スペクトル」とは、地震動の特徴を表現する方法のひとつで、建物や構造物が揺れやすい周期である“固有周期”を様々に持つ建物や構造物に対し、地震動がどの位の揺れの強さ(応答)を発生させるかを分かりやすく示したグラフのこと。建物や構造物の揺れは、その“固有周期”や揺れが時間の経過とともに弱まっていく程度(減衰定数)と同じ固有定数や減衰定数を持つ振り子の揺れと換算して計算され、その最大値を採用。また、揺れの強さは振り子の揺れ幅だけでなく、その単位時間内での変化でも表現。なお、「応答スペクトル」には、それぞれ計算方法を変えて求める“加速応答スペクトル”、“変位応答スペクトル”、“速度応答スペクトル”、“擬似速度応答スペクトル”などの種類がある。

応力

「応力」とは、単位面積あたりの内力のことで、構造物に外からの力が加わった際に、これに抵抗する方向で構造物の内部に生じる力を単位面積あたりで表した物を指す。内力とは外力(物体に外部から力を作用させること)の作用に応じて物体内に生じる作用・反作用の一対の力であり、その単位面積あたりの量が「応力」。「応力」は物体の変形や破壊などに対する負担の大きさを検討するために用いられる材料力学の知識のひとつで、設計を行なう際にも頻繁に使用される。部材に働く「応力」の種類は、大別して3種類ある。部材に対して垂直の外力が作用する“垂直応力度”、部材にせん断力が作用したときの“せん断応力度”、部材に曲げ弾力が作用したときの“曲げ応力度”である。

屋外給排水設備

「屋外給排水設備」とは、敷地内の雨水や生活雑排水、汚水の配管、及び桝の設置工事のこと。注文住宅の場合の屋内給排水工事に必要な費用は建築工事費の約10%が相場と言われており、住宅の水道工事では建築坪単価に含まれる屋内給排水設備とは別に「屋外給排水設備」を設けるのが通例。一般的に、家の中の水まわりの数が多くなる程、会所桝の数が増え、家そのものが大きい場合や、道路の給水メーターから建物が遠い場合、また道路との高低差がある場合などは排水パイプの距離が長くなるため、屋外給排水工事の工事費は高額になる。なお、「屋外給排水設備」とは別に、道路の本管から敷地内までの配管を設備する給排水工事のことを“給排水引込工事”と呼ぶ。

汚水

「汚水」とは、汚れた水の意味で、汚物や廃液などを含む家庭や工場などからの排水のこと。「汚水」とよく似たものに“雑排水”というのがあるが、「汚水」は、トイレ排水など“し尿”を含む排水を指し、“雑排水”はキッチンや風呂、洗濯などで使用した“し尿”を含まない排水のことを意味する。しかし下水の定義として、雨水と区別する際には「汚水」と雑排水をまとめて「汚水」と呼び、「汚水」と雨水を合わせて“下水”と言う。なお、下水を下水道間で流すには2種類の方法があり、汚水管と雨水管を別々に流す“分流式”と「汚水」と雨水を同じ下水道管で流す“合流式”がある。日本においては下水道が早くから整備された地域には合流式が多く、1970年(昭和45年)より後に整備された地域には分流式が多い。

オッズ比

「オッズ比」とは、生命科学の分野において、ある疾患へのかかりやすさなどをふたつの群で比較して示す統計学的な尺度のこと。「オッズ比」が1の場合は、ある疾患へのかかりやすさが両群で同じということであり、1より大きいときは疾患へのかかりやすさがある群でより高いことを意味する。逆にオッズが1より小さいときは、ある群においてその疾患にかかりにくいことを示す。なお、「オッズ比」は、医学の臨床試験の結果を締める方法としてよく用いられ、ベイズ統計学でも特に重要。また、疫学研究の分野ではある因子(環境や食べ物、嗜好品など)がある病気の原因であると仮定したとき、その因子と病気の間に関連があるかを調べるために用いられ、「オッズ比」が高い程その因子と病気の慣例性が高い。また、「オッズ比」の数値は、確率論の他、ギャンブルでも多く使用されている。

オットー・フォン・ゲーリケ

「オットー・フォン・ゲーリケ」とは、1602年(慶長7年)にドイツのマクデブルクで誕生した科学者・発明家・政治家。貴族の家に生まれた「オットー・フォン・ゲーリケ」は、市長として30年戦争による戦災の復旧に尽くす傍ら、1650年(慶安3年)にシリンダーとピストンでその容器内の空気を排気する真空ポンプを発明して、真空の特性の研究に使用した。その大気圧を示すために行なった公開実験のことを“マクデブルクの半球”と呼び、この実験によってデカルトが否定した真空の存在を証明。なお、この“マクデブルクの半球”という呼称は当時「オットー・フォン・ゲーリケ」が、マクデブルク市長であったことに由来している。また、天候が大気圧の高低に関係していることを知り、気圧計を用いて暴風雨を予言した他、静電気を取り出した硫黄球起電機も発明。

落し込み給湯器

「落とし込み給湯器」とは、お湯だけを作る給湯器のこと。「落とし込み給湯器」を使用する場合は、浴槽にお湯を張ったり、温度を上げたりする際に常に新しい湯水を利用することになり、いつも蛇口から出る湯の量と温度をすべて調節する必要がある給湯器を指す。そのため操作は浴室のカランでのみ行ない、基本的にすべて手動。「落とし込み給湯器」の「落とし込み」とは、蛇口から浴槽にお湯を落とす行為を指している。なお、給湯器の能力は号数によって表示されており、これは水温プラス25℃のお湯を1分間に何?出せるかということを示す物。通常、号数が大きい程1度に大量のお湯を使うことができ、家庭用では16号、20号、24号が一般的。家族の人数やお湯を使う頻度によって最適な号数を選ぶのがベスト。

オフィスecoチェンジ

「オフィスecoチェンジ」とは、愛知県名古屋市に本社を構える、東邦ガス㈱が社内で取り組んでいる活動のひとつ。「オフィスecoチェンジ」は「オフィスecoプラス」と名称が改められており、その内容は環境負荷の少ないオフィスを目指して建物ごとに環境活動を推進するという物。東邦ガスの事業活動全体の二酸化炭素排出量のうち、オフィスからの二酸化炭素排出量が12%を占めているため、それらを減少するためにこの活動を行なっている。なお、取り組みとして、2012年(平成24年)からエネルギー使用量をオンラインで自動収集・集計する“省エネスコープ”というシステムを導入しており、翌2013年(平成25年)からは電力需要の逼迫に対応できるよう“デマンド監視ソフト”も採用。これ以外にもソーラーリングシステムや太陽光発電パネルを各営業所に設置するなど、積極的に環境問題に取り組んでいる。

卸電気事業者

「卸電気事業者」とは、200万kWを超える設備を有し、一般電気事業者に電気を供給する事業者のこと。北海道電力や東北電力、東京電力、関西電力など日本各地に会社を構える10電力会社が一般電気事業者であり、その各社に電気を供給するのが「卸電気事業者」の役割。日本で「卸電気事業者」として認可されているのは、“Jパワー(電源開発株式会社)”と“日本原子力発電株式会社”の2社。このような電気事業制度については、経済産業省の資源エネルギー庁の担当であり、電気事業者の種類は、“卸電気事業者”、“一般電気事業者”、“卸供給事業者”、“特定規模電気事業者”、“特定電気事業者”、“特定供給事業者”の6種類。

温室効果ガス

「温室効果ガス」とは、二酸化炭素など大気圏にあって地表から放射された赤外線の一部を吸収することによって温室効果をもたらす気体の総称。地球の大気には二酸化炭素などの「温室効果ガス」と呼ばれる気体がわずかに含まれており、これらには赤外線を吸収して再び排出する性質がある。この性質により太陽の光で温められた地球の表面から地球の外に向かう赤外線の多くが熱として大気に蓄積され、再び地表に戻り地表の大気を温める仕組み。大気中の「温室効果ガス」が増えると、温室効果が強まって地表の気温が高くなり、地球温暖化へとつながる。なお、人間活動によって増加した「温室効果ガス」には、二酸化炭素をはじめ、メタン、一酸化二窒素、フロンガスがあり、中でも地球温暖化に最も影響を及ぼすのは、二酸化炭素である。

温排水

「温排水」とは、原子力発電所や製鉄所、化学工場で冷却水として用いられ、温かいままで海などに排出される水のこと。原子力や火力発電所などでは、タービンを回すために使用した蒸気は復水器に送られ、大量の海水を使って冷却するのが一般的。その後海水は再び原子炉やボイラーに戻されるが、この際に蒸気の冷却に使用され排出される海水は蒸気の熱を奪って温度が数度上昇しているため、温かい排水であることから「温排水」と呼ばれている。「温排水」は、魚の養殖などに有効利用されているが、道路の融雪や建物などへの暖房、植物類栽培の温室などに再利用できないかという試みが進行している。なお、発電所を立地する際に各電気事業者は「温排水」の拡散実態を調査する対策を講じており、予定地、及び周辺の環境調査や必要に応じて「温排水」放水口を漁場から遠ざける、取水口は「温排水」が再循環しないような位置に設けるといった基本的な対策を実施。

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