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電力会社・水道局・ガス会社 用語集(は行)



公共施設やインフラ施設に関する施設情報を検索できる「パブリネット」が、電力会社・水道局・ガス会社に関する用語(は行)をご紹介します。私たちの生活に深く関わっている電力会社や水道局、ガス会社は、縁の下の力持ち的な存在ですよね。そんな電力会社・水道局・ガス会社のことがよくわかる当用語集をご活用下さい!

配管工事

配管工事とはガスや水道などを供給するために行なう工事の1種で、家庭で利用するガスの場合は地中埋設配管により供給される都市ガスと、各住戸にボンベを設置して供給されるLPガス(プロパンガス)がある。都市ガスとLPガスではそれぞれ配管工事業者が異なり、都市ガスは地域のガス工事業者もしくは自治体の地方公営企業が工事サービス業務を行ない、LPガスは一般の企業や商店などが窓口となり、ボンベの供給と工事サービス業務を行なう。なお、LPガス事業者は消費者に無償で配管を貸与して入居時に「配管設備無償貸与契約書」を交わすのが一般的で、無償で行なった工事費用を回収するため、月々のガス代に工事分を上乗せして請求する。それが理由となってガス代が高くなることで消費者は安い業者に変更をすることとなり、ガス配管設備の所有関係においてトラブルの原因となっている。

配管工事費用

「配管工事費用」とは、ガスや水道などの配管工事を行なう際に発生する工事料金のことを意味する。中でもLPガス(プロパンガス)の配管工事の場合、ガスを使ってもらう前提で“最初の配管などの設備工事費用を無償で作業してくれる”という昔からの慣例が存在する。しかし1997年(平成9年)に実施された規制緩和によってLPガス販売が許可制から登録制へとなったため、低価格やサービスの充実をうたう新規参入業者が増加。消費者にとってもガス会社の選択肢は広がり、かつガス会社の切り替えが容易にできるようになった。しかしガスの配管工事後すぐにガス会社を替えられると配管工事をしたガス会社は配管設備の回収ができなくなるため、消費者とガス会社間で「無償貸与契約」を結び10年から15年で配管設備の回収ができるような仕組み作りをしている。

配管設備

配管設備とはガス管や水道管などの管にかかわる設備のことを意味する。一般的にLPガス(プロパンガス)の配管設備は供給設備と消費設備に分けられ、プロパンガス容器(ボンベ)からガスメーターの出口までを供給設備と呼び、この供給設備は法的にLPガス販売店の所有物となる。そのため供給設備に不備などが起きた場合はLPガス販売店が責任を持って維持管理する必要があり、それに対し、消費設備と呼ばれるガスメータの出口からガスコンロやガス給湯器などの設備については、ガスを利用する消費者側に維持管理の責任がある。こういった配管設備の所有権は水道配管にも存在する。水道の場合は配水管の取り出し口(分水栓)から家庭の蛇口までを「給水装置」と呼び、給水装置は消費者側の維持管理区分となる。

配管の所有権

配管の所有権とは、ガスや水道の配管設備の所有権のことを意味する。この配管の所有権でよくトラブルになるのがLPガス(プロパンガス)の配管に関してで、LPガス業界においては販売店が無償で消費設備の配管工事を行なうことにより、消費者へのガス販売についての継続的利権を確保する慣行が根強い。しかし消費者がLPガス販売業者の切り替えを行なおうとした際、消費設備が無償で配管されていた場合に現販売業者が配管の所有権を主張し、消費者に高額な配管の買取費用を請求するといったトラブルが頻発している。こういった無償配管を行なった場合、消費設備の所有権がLPガス販売業者にあるのか消費者にあるのかについてはLPガス販売業者の消費設備の所有権を否定する判決がいくつか出ており、資源エネルギー庁の見解でもLPガス販売業者は消費設備の所有権を主張できないとされている。

廃棄物処理系

廃棄物処理系とは、原子力発電所の管理区域内で発生する放射性液体、及び気体、固体を安全に処理するために設けられている系統のことを意味する。廃棄物処理系には「液体は器物処理系」「気体廃棄物処理系」「固体廃棄物処理系」というように、発生する廃棄物の状態に応じて専用の処理系を設けている。これらの放射性廃棄物はそれぞれの危険度と性状に応じて分別し、安全な物は環境中に排出し、危険な物は以後の保管に適した形に固定化して一時的に保管される。なお、気体、液体、固体の各廃棄物処理系は発電運転に伴って発生する廃ガスを安全に分別し、発電所周辺の公衆環境が受ける被曝線量が「発電用軽水型原子炉施設周辺の線量目標値に関する指針」で規定される値を上回らないように維持するという原則がある。

配水

配水とは上水道などの水を給水区域内に配給することを意味し、浄水場から送水された水を各戸につながる給水管まで送水すること。配水は上水道の全需要者に対して、必要なときに必要な量の水を供給することであり、瞬間的な需要に対して対応できる能力が求められる点が送水と異なる点だ。水道法では水道を供給する側の管理する範囲と、需要者が管理している範囲を区分しており、水道を供給する側の管理する範囲を「水道施設」と総称している。水道施設の中には貯水、取水、導水、浄水、送水、配水の各施設があり、一方、需要者が管理している範囲を「給水装置」と呼んでいる。給水装置は配水施設(配水管)から直接分岐して有圧のまま蛇口まで給水する設備のことを指すため、配水は水道を供給する側の範囲と言える。

排水管

排水管とは、物内や敷地内において生まれる汚水や雑排水、雨水などをそれぞれ個別に、もしくが合流して排除するために設けられた管のことを意味する。配水管が一般的に上水道を指すのに対し、排水管は下水道を指す。通常屋内に設ける排水設備は、屋根に設けられる衛生器具なから汚水桝または屋外の排水管までの設備である「汚水」、ルーフドレン・雨樋から雨水桝または屋外の排水管までの設備である「雨水」が当てはまる。なお、屋外の汚水桝・雨水桝または、屋外に設ける排水管から、公共桝に至るまでの設備は「屋外排水設備」、私道の所有者が共同で設置する、私道用の汚水桝・雨水桝及び、取付管・排水本管・マンホールなどの設備を「指導排水設備」と呼ぶ。

配水管

配水管とは上水道の供給のために用いる管のことで、この配水管から分かれて消費者の各水道までつながっている管のことを給水管と呼ぶ。配水管は街路に埋設されており大都市部になればなる程その総延長は長くなる場合が多い。配水管の口径はその管から給水する需要家の件数によって様々な口径の物を使い分けて設置している。なお、配水管の破裂といった突発的な事故は昼夜を問わず発生するため、各水道局では水道センターを設置するなどして、24時間体制でこのような事故に早急に対応できるよう備えている。また、配水管内部の状態について定期的に点検を行なっており、水の濁りの原因となる堆積物や錆こぶの存在する配管については洗浄作業(パイプクリーニング)を行なっている。

配水管網

配水管網とは、網目状に張り巡らされた配水管システムのことを意味する。配水管網は配水本管と配水支管によって構成され、道路の下に網目状に配置されることから「管網」と呼ばれる。配水管網を構成するには配水管のネットワークを決め、特定の条件における水の流れを計算することで最適な管網の配置を決定する。この計算を管網計算と言い、管網計算では圧力管の流速と損失水頭に関する関係式(ヘーゼンウィリアムスの式)を使用して損失水頭を計算し、水位差と流量の収支によって反復計算することによって収束解を得る。ちなみに、配水本管は管網の主要な構成管路であり、配水支管へ浄水を輸送する役割のみを担っている。そのため給水管への分岐はない。それに対し、配水支管は配水本管から受けた浄水を給水管に分岐する役割を持っている。

排水施設

排水施設とは下水道の排水設備のうち、排水管、排水渠、桝、雨水の流出調整(流出抑制)施設、及び下水道の本管、マンホール、取付管、集水桝の総体を意味する。なお、下水道は下水道法において、下水(汚水、または雨水)を排除するための排水施設、これに接続して下水を処理するための処理施設またはこれらの施設を補完するためのポンプ施設の総体とされ、その種類は公共下水道、流域下水道及び都市下水路に区分されている。ちなみに、排水は質に応じた適切な処理を可能にするために区分されており、し尿を含む排水は「汚水」、風呂・洗面台・洗濯機など比較的汚染物濃度の低い排水は「雑排水」、大規模な厨房設備の場合多くの有機物質を含むので、下水道への排出基準を満たすために前処理が必要となる「厨房排水」、工場・病院・研究所などから排出される排水のうち、一般の下水処理場で処理できない物質を含む物であり、処理を行なった後排出する「特殊排水」など、いくつかの種類がある。

配水施設

配水施設とは、浄水施設で処理された清浄な浄水を汚染、及び変質させることなく、必要な量を適正な圧力で、給水区に送水・配水する施設のことを意味する。なお、配水施設は、送水管、配水本管や配水支管、配水池、配水塔、高架タンク、ポンプ、バルブ、その他付属設備で構成されている。こういった配水施設を含む水道施設には、取水施設方浄水施設に原水を輸送する「導水施設」、浄水場から配水地に送水する「送水施設」、水質基準に適合した安全な水道水を生産するための「浄水施設」、そして「配水施設」に区分され、これら水道施設は水道事業者の管理範囲となる。ちなみに、水道事業を経営しようとする場合は、厚生労働大臣または都道府県知事の認可を受けなければならない。

配水池

配水池とは、浄水作業が完了した浄水を、水道の配水量を調整するために一時蓄えておく池のことを指す。配水池の役割は、基本的には1日の水需要の変化に応じて行なう浄水の水量調整だが、水質事故や施設事故、渇水などが起こった際や災害時に応急措置(給水)が行なえるよう、余裕を持った貯水を行なうこともその役割に含まれている。なお、配水池は一般的に標高の高い場所に作られ自然の落差を利用して家庭に給水する。配水池の水深は約3〜6cm程度で、停滞流が生じない構造となるように設計されており、材質は鉄筋コンクリート、鋼製(鉄、ステンレス)、強化プラスチックなど様々。しかしいずれの素材も水密性が高く衛生的、かつ耐久性・耐震性に優れているという共通した特徴を持つ。

配水ネットワーク

配水ネットワークとは、浄水を供給するための水道ネットワークのことを意味する。水は〇〇水系と呼ばれる各地の川や湖からダムへと取水され、取水口を経て調整池や浄水場へ送られる。その後浄水された水がより細分化された配水場へと送られ、そこから家庭や工場などへ供給される。この大きな流れを排水ネットワークと呼び、より多くの場所で飲料水を利用できるようにするには配水ネットワークの合理的な運用が不可欠だと言える。また、各水道局では、震災時における緊急的な配水運用はもとより、応急給水を行なえるよう、給配水ネットワークの整備に取り組んでおり、中でも非常時に給排水がバランスよく配置されるようにするため、積極的に排水地などの建設を進めている。ちなみに大阪では阪神淡路大震災以降、4つもの配水地が新たに整備された。

排水ヘッダー

排水ヘッダーとは、水まわり各器具の水栓を床下や洗面所に設置した排水ヘッダーに直接接続することで、配管を途中で分岐せずに施工する工法のことを指す。排水ヘッダーの利点はひとつのヘッダーを用いる集中配管のため、屋外土工事の削減が可能になる、安定した排水が可能になる、といったメリットが挙げられる。また、水まわりの自由度が高まるため、家をリフォームする際にもプラン変更がしやすい、さらにはメンテナンスが排水ヘッダーからも行なえるなど、従来の合流排水方式と比較して多くの利点がある。なお、最近の排水ヘッダーには、最大10器具流入可能の大容量タイプや親子ヘッダー方式ができるタイプも登場しており、機能そのものが向上している。

排水ポンプ

排水ポンプとは、配水のための勾配が取れない場合に設置される施設のことを指し、排水槽を設置しそこからポンプで汲み上げる仕組み。なお、雨水が自然排水できなくなった場合にポンプを使って河川に強制排水するための施設もこれに含まれる。こういった排水ポンプは、堤防の嵩上げなどを行なうことが困難であるエリアに設置されることが多い。ちなみに排水ポンプはその設置場所によって何を排水するかが変わり、例えば雨水貯留槽の排水ポンプは地下に1度貯めた雨水を排水するための物。排水に用いるポンプそのものにも様々な種類があり、排水する水の量や規模によって使い分ける。例えば梅雨や台風、集中豪雨などによって洪水が発生し、支川の氾濫などにより住宅地などの浸水・冠水被害が起きた場合には、排水ポンプ車など移動式の物を用いることが一般的である。

排水桝

排水桝とは、建物の中で生じた排水を排水管を通して敷地外へ流す場合に、固形物やゴミが流れ込まないように排水管の合流部などに設ける桝のことを意味する。排水桝によって排水管が詰まることを防止し、排水会所や単に会所とも呼ばれる。排水桝を設ける要所には、建物内部から排水管が出たすぐの場所や複数の管が合流する場所、管の曲がる箇所、合流部などの詰まりやすい部位など。なお、排水桝の素材にはコンクリート製や塩化ビニール製、ステンレス製、強化プラスチック製などがあり、設置する場所や用途によって形状や材質は様々。そのため設置する場所に合うよう適切な物を選ぶ必要がある。ちなみに排水桝の掃除を怠ると悪臭や害虫が繁殖する原因ともなるので、定期的にゴミや汚泥を取り除くことが理想とされる。

配水量

配水量とは、配水池や配水ポンプなどから配水管を経て給水区内へ送り出される水の量のことを意味する。配水量は料金水量やその他水量、局事業用水量、消火栓水量、メーター不感水量などからなる「有効水量」と、漏水量、調停減額水量からなる「無効水量」に区分される。「有効水量」は使用上有効とみられる水量で、総配水量から漏水などの水量を除いた物を意味し、「無効水量」は給水量から有効水量を差し引いた物を意味する。なお、「配水管使用効率」とは導・送・配水管の敷設延長に対する年間総配水量の割合を表す物で、配水管が効率的に使用されているかは配水管使用効率で判断する。また、どの水道局が1年間にどれだけ配水量があるかは、各水道局のホームページなどに掲載されている。

配線器具

配線器具とは、壁スイッチや照明器具用天井シーリング、コンセント、プラグ、テーブルタップといった低圧電路に用いる小形の開閉器や接続器及び、これらに類する器具の総称のこと。上記のような配線器具にも寿命があり、一般的には設置後約10?15年だと言われている。特に使用頻度が高い場合や定格容量いっぱいで使用している場合、高温多湿場所、ホコリの多い場所、などでは寿命が短くなる傾向があり、定期的に掃除や点検などを行なう必要がある。なお、1999年(平成11年)の11月11日は「配線器具の日」という記念日であり、これは最も使用されている配線器具のひとつであるダブルコンセントのプラグ差込口の形状を、11月11日の2つの「11」でイメージするため、一般社団法人の「日本配線システム工業会」が制定した。

配線用遮断器

配線用遮断器はブレーカーとも呼ばれ、電路に過大に流れた電流を検知し、自動的に回路から負荷を遮断する安全装置のことを意味する。配線用遮断器は合成樹脂の箱で覆われていて、前面に手動で電源を入り切りするハンドルがある。ハンドルを上に上げるとオン、下に下げるとオフとなり、過電流などによって遮断動作をした場合(この動作をトリップと言う)、一般にハンドルはオンとオフの中間の位置で止まるが。なお、配線用遮断器の遮断方式には、引き外し機構にバイメタルを用い、過電流が流れるとバイメタルが加熱により湾曲、及びトリップして回路を遮断する「熱動式」と、内部にパイプがありその周囲にコイルが巻かれている構造の「電磁式」の2種類がある。

配送委託

「配送委託」とは、配送という業務を配送を専門に行なっている業者などに委託すること。「配送委託」は業務の合理化をするために取り入れている業界が多く、プロパンガス業界も一部で「配送委託」が行なわれている。しかし以前はプロパンガス事業者はガスボンベの配送をすべて自社で行なっていた。しかし業務合理化及び配送管理の一環として、主に中小の販売店が配送を各問屋に委託するケースが増加した。この背景には中小販売店が自社配送をしている場合に電算管理をしておらず、感覚で配送を行なっていたためにガス切れが発生したなどのトラブルがあったことなどがある。そのため「配送委託」をすることで電算管理をも行なえるようになったため、中小販売店にとっては大きなメリットがある。

配電線

配電線とは配電用変電所から需要家にいたるまでの電力線のことを意味し、発電所から変電所などにいたる送電線と区別して用いられる。配電線と送電線の違いを簡単に説明すると、配電線は電柱から電柱に渡っている電線、送電線は鉄塔から鉄塔に渡っている電線のこと。配電線の大半は地上に設置された電柱の間を結ぶ架空線ながら、高層ビルが立ち並ぶ都心部では配電線を地中に埋設する「地中配電線」も増えている。ちなみにヨーロッパでは配電線は地中に埋設されているためほとんど見かけることがないが、それにはヨーロッパの地層が石灰質であることが大きな理由に挙げられる。ヨーロッパのように街が石畳で作られている場合、その石は地下から掘り出すために当然空洞ができ、この空洞を利用して電線を埋め込んでいる。こういった条件がない場合配電線を埋設するには多額の費用が掛かる。

配電線自動切り替えシステム

配電線自動切り替えシステムとは配電自動制御システムとも呼ばれており、配電線の状態を電算機によって24時間体制で常時監視し、自動的に制御するシステムのことを意味する。配電線自動切り替えシステムによって、もし配電事故が起きた場合は事故区間を自動検出し、事故区間を避けて健全区間への自動融通を行なう。また、変電所事故の場合も配電線による自動融通を行ない、停電時間の大幅な短縮と省力化を図るために用いられている。このようなシステムには司令室や監視制御サーバなどの設備の他、電柱に備えられている柱上開閉器(線路を開閉する装置)や遠制子局(指令室からの開閉操作信号をうけて柱上の開閉器へ「入・切」指令を与える装置)が必要。

配電線保護装置

配電線保護装置とは、雷などの事故により生じる異常電流から配電線を守るための装置のことを意味する。配電線の事故には雷撃が最も多く、ついで鳥獣接触、風雪雨が続いている。このような事故につながる要因から配電線を保護するために、電路の開閉及び変圧器の保護をする「高圧カットアウト」や過電流保護のための「引込線ヒューズ」などが設置されており、これらが配電線保護装置である。配電線保護装置の中でも、特に雷による事故を防ぐ物に「架空地線」と「避雷器」があり、架空地線は架設(架空)された送電及び配電などのための架空線路を、主に雷から保護する装置のこと。電力業界ではグラウンドワイヤ (Ground Wire) の頭文字を取ってGWと称されることも多い。一方の避雷器は、回路中に意図的に絶縁の弱い部分を作り、ここをサージ電圧によって破壊、サージ電流をバイパスさせることによって、サージ電圧を抑制、重要な回路部分を保護する手段のことである。

発送電ネットワーク

発送電ネットワークとは、発電、及び需要家に向けて送電するためのネットワークのことを意味する。電力自由化に伴って発電・小売りの電力自由化が進む一方で、電力会社以外の発電事業者や小売事業者は、既存の送配電ネットワークを使わなければ顧客に電力を供給することができない。そのため、ネットワークを持つ電力会社が自分たちの経営に有利になるよう競争相手となる新規参入者に不当な扱いをするのではないかという懸念が生まれるが、そういったことを防ぐために既存の電力会社から送配電部門を経営的に切り離すのが、「発送電分離」という考え型である。経済産業省は2020年までに法的分離を行なうことを予定しており、これが実現すれば、送電や配電のネットワークを発電設備から切り離して独立させ、すべての電力事業者が平等に利用できるようになる。

発送電分離

非常用ガス処理系とは、原子力発電において何らかの事故が発生した場合に、原子炉建屋を負圧にするとともに事故時に放出される気体に含まれる放射性物質を高性能フィルターなどを通して除去し、排気筒へと導くために設置されている系統のことを意味する。なお、原子力発電所では非常用ガス処理系の他にも様々な安全対策が講じられており、その安全規制については2012年(平成24年)9月に経済産業省から安全規制部門を分離するため、環境省の外局組織として「原子力規制委員会」が新設されている。また、発電所の建物内部で実際に放射線管理が必要な箇所を管理区域として設定しており、管理区域内で働くためには、法令で定められた健康診断、及び放射線管理に関する教育を受ける必要がある。

発電

発電とは電気発生させることを意味し、その方法には水力、火力、原子力、水力、太陽光などの様々な発電方法がある。こういった発電事業を行なう電力会社では、需要家に向けて電気を安定的に供給すること以外にも、発電所の建設・運転・維持管理を行なう役割を担っている。なお、2008年(平成20年)の全世界の総発電量は 20,260,838 GWhであり、これは地球が太陽から1年間に受けるエネルギー 1,525,284,000 TWh の 0.001%に相当する。この電力源の内訳で67%を締めるのが化石燃料であり、うち18%は再生可能エネルギー、13%は原子力による物。しかし今後は地球環境保全の観点から見ても、各国ともに再生可能エネルギーの推進、及び開発に力が注がれている。

発電機

発電機とは、電磁誘導作用を応用して機械エネルギーを電気エネルギーに変換する機械の総称。一般に、磁界の中でコイルを回転させ、電磁誘導を応用して電流を生じさせる。なお、発電機は発生する電力の種類によって「交流発電機」「直流発電機」に大きく分けられている。交流発電機には「同期発電機」「誘導発電機「高周波発電機」があり、発電機を動かすための動力源には、汽力発電や火力発電原子力発電に用いられている蒸気タービン方式をはじめ、エンジン発電機、ガスタービン発電機などに使われる内燃機関、風力発電に用いられる風力発動機、水力発電に欠かせない水車などが存在する。中には人間が自転車を漕いだり手で回したりなどすることによって発電する人力発電という方法もある。

発電施設

「発電施設」とは、発電設備を備えて発電を主目的に行なう施設のことを指し、一般的には「発電所」と呼ばれる。発電施設内には電力を作るための発電装置とこれに関連する設備、及び電気を消費側に送出する送電設備が設置されており、これらの運用や管理を行なう人的組織がいわゆる電力会社である。なお。電力会社のような企業体が公共の電力供給用の発電を行なう施設を指して「発電施設」と呼称する場合が多いが、一部には製鉄所やショッピングセンターのように、自家消費を主目的とする私的な「発電施設」も「発電施設」と言える。また、中には太陽光発電のソーラーパネルのように、一般の家屋に設置されている発電にかかわる設備も広義では「発電施設」に数えられる。

発電者

発電者とは、契約者が営む一般電気事業または特定規模電気事業の用に供する発電をする者のことを意味する。発電を行なうことは以前は10大電力会社などに代表される大きな設備を持つ企業などの物であったが、最近では住宅には太陽光パネルが設置されることも多くなり、個人が発電する発電者になることが可能となった。企業ではすでに自家発電システムを持っているケースは多かったものの、電力自由化や売電制度などを背景に、一般家庭でも家庭用コージェネレーションシステムや太陽光発電などを取り入れる動きが広がっている。また、太陽光発電など、導入するにあたって国からの補助金の対象となっている自家発電にかかわる制度も数多い。

発電所

発電所とは、発電機や原動機、変圧器をはじめその他の発電に必要な機械、及び装置から構成され、電気エネルギー以外の形のエネルギーを電気エネルギーに変換するための施設のことを指す。発電所は変換前のエネルギーの状態によって「水力発電所」「火力発電所」「原子力発電所」「風力発電所」「地熱発電所」などに分けられており、日本においては、一般電気事業者(10電力会社)、卸電気事業者(電源開発・日本原電)、特定電気事業者、特定規模電気事業者の認可出力を集計した2011年(平成23年)のデータによると、原子力発電所は17カ所(認可出力合計4896万kW)、水力発電所は1239カ所(認可出力合計4385万kW)、火力発電所は181カ所、(認可出力合計1億3508万kW)、地熱発電所は12カ所(認可出力合計50万kW)存在している。

発電場所

発電場所とは、発電者が託送供給にかかわる発電する場所のことを意味する。なお、電力会社と発電量調整供給契約を結ぶ場合において、あらかじめ定めた発電場所、及び発電量調整供給にかかる電力量を算定する対象となる単位で、発電契約者があらかじめ発電量調整供給契約において設定する発電バランシンググループについて1発電量調整供給契約を結部とされているため、託送供給などの契約をする場合に、発電場所ひとつひとつに対してここの契約を結ぶ必要がある。また、こういった契約を結ぶためには、発電契約者が電力会社にあらかじめ通知する小売電気事業等の用に供する電気の電力量の計画値(発電量調整受電計画電力量)に応じた電気を供給すること、発電者が電気設備を電力会社の供給設備に電気的に接続するにあたり、電気設備に関する技術基準、及びその他の法令等に従い、かつ、系統連系技術要件を遵守して、電力会社の供給設備の状況などを勘案して技術的に適当と認められる方法によって連系すること、などが求められる。

発電量

発電量とは電気をどれくらいで作れたのかの量を指し、1回でどの程度の量を発電することができるのかをシステム容量と言う。システム容量に比例して発電量も多くなり、現在日本の電力のほとんどは火力(石油、LNG、石炭など)、水力、原子力発電によってまかなわれている。そのうち日本国内の発電量に占める自然エネルギーの割合は2015年(平成27年)に約14.5%となり、1990年代から2010年(平成22年)まで10%程度で推移してきた発電量に占める自然エネルギーの割合が増加傾向に転じつつある。これには自然エネルギー電気の固定価格買取制度(FIT)の運用開始が大きく影響していると見られ、特に急速に導入が進む太陽光発電は、2015年(平成27年)には前年度に引き続き1年間で約900万kW導入されて、同年末には約3300万kWに達している。

波力発電

波力発電とは、海上での波の運動を空気の圧力に変換して発電する発電方式のことを意味する。これは主に海水などの波のエネルギーを利用して発電する発電方法で、海流を利用した物、波の上下振動を利用した物、ジャイロ式発電タイプ、人工筋肉により発電する物まで様々なタイプが開発されつつある。波力発電には枯渇の心配がなく面積あたりの発電効率が他の自然エネルギーよりも優れている、日本は島国なので「波」を比較的得やすい、といったメリットが挙げられるが、その一方で波力発電装置は激しく変化する海洋気象に耐えなくてはならず、また、海上や海岸で発電した電力を需要地まで安定して送電する必要があるといった課題も残されている。

半導体

半導体は一定の電気的性質を備えた物質で、物質には電気を通す「導体」と電気を通さない「絶縁体」とがあるが、半導体はその中間の性質を備えた物質である。半導体には単一の元素からなる「元素半導体」があり、半導体材料としてよく知られているシリコンなどが含まれる。なお、半導体は現在の生活を支えている多くの電化製品や交通や通信などの社会インフラにとって欠かせない存在となっており、太陽光発電にもシリコンの半導体が用いられている。実際に半導体に最も多く使われている素材がシリコン(元素記号=Si)で、日本語でケイ素と言われるシリコンは、地球上で酸素の次に多い元素。しかし自然の中にあるシリコンは、酸素やアルミニウム、マグネシウムなどと結びついているため、シリコン元素の抽出には精錬が必要となり、中でもIC(集積回路)などの半導体に使われるシリコンでは、「99.999999999%」(イレブン・ナイン)という「超高純度の単結晶構造」が要求されるため、抽出後に各種の製造工程を経て精製される。

バイオマス発電

バイオマス発電とは、家畜の糞尿や食品廃棄物、木質廃材などの有機ゴミを直接燃焼し、発生する熱を利用して蒸気でタービンを回す仕組みの発電方法を意味する。バイオマス発電は燃やす燃料とその燃焼方法によって、バイオマス燃料を直接燃焼して蒸気タービンを回す「直接燃焼方式」、燃料を熱処理することでガス化し、ガスタービンを使って燃焼させることで発電を行なう「熱分解ガス化方式」、燃料を発酵させるなどして生物化学的にガスを発生させ、そのガスをガスタービンで燃焼させて発電する「生物化学的ガス化方式」の3つに大別される。なお、資源エネルギー庁の資料によると、バイオマス発電は2014年(平成26年)2月時点で約242万kWの設備容量が認定されている。

売電

売電とは電気を売ることを指し、自家発電設備を持つ企業や太陽光発電設備を持つ一般家庭などが、余った電力を電力会社などに売ることを意味する。売電は2009年(平成21年)11月に経済産業省がスタートさせた「余剰電力買取制度」をきっかけに注目を集め、これは家庭や事業所などの太陽光発電で発生した余剰電力を電気事業者が買い付けることを義務付けた制度。この制度をきっかけに太陽光発電は大きな広がりを見せ、現在では「余剰電力買取制度」から「固定価格買取制度」と名称を変え、制度そのものが続いている。この制度を利用した売電は新しい個人収入の可能性として着目され、より効率的に電気を作れる住宅やシステムの開発などに力が注がれている。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式とは地熱発電の方法のひとつで、未利用熱源のもつ熱エネルギーを、熱交換器を介して低沸点媒体(ペンタンなど)に伝えて媒体を加熱蒸発させ、その高圧の蒸気によってタービンを駆動し発電する方式のことを意味する。加熱源としての蒸気・熱水サイクルとペンタンなどを用いた媒体サイクルの二つの熱サイクルを有していることから、「2つの」という意味を持つバイナリー(Binary)発電方式と呼ばれており、「RPS法(電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法)」における、地熱を利用した新エネルギー等発電設備に認定されている。なお、従来の地熱発電方式は約200℃以上の高温の地熱流体から得られる蒸気のみを対象としているため、通常、蒸気の数倍程度随伴する熱水はその熱エネルギーが十分に利用されずに地下に還元されている。また自噴力が弱などの理由で放置される坑井も数多い。バイナリー発電方式は、このような未利用熱源を有効に利用するという優れた特徴を持っている。

バランス釜

バランス釜とは1970年代(昭和40年代後半)前後に普及し、浴槽に水を張って隣の釜でお湯を沸かすシステムの風呂釜のことを意味する。バランス釜は住宅の浴槽の側に設置するタイプで、給排気はすべて屋内とは完全に遮蔽された給排気筒で行なうため、浴室内の空気を汚さずに利用できるという利点がある。1970年代に公団住宅向け需要を中心に全国的に普及していったが、その後は屋外壁掛け式の給湯器が主流となったために衰退傾向となった。実際に1990年(平成2年)代以降に建築された住宅ではバランス釜はほとんど採用されなくなり、一般的なガス給湯器の給湯能力が16号以上であるのに対し、バランス釜のそれは最大の能力を持つ機種でも8.5号と小さいために水圧が弱く、現在一般的となっているガス給湯器のシャワーに慣れている人には物足りなく感じることが多い。

パイプライン

パイプラインとは石油や天然ガスなどを運ぶために恒久的に設置した管路のことを指し、これらを移送するために地上や水底面、水底面下に設置された、管を連続的に接合したパイプライン輸送を支える設備、システムのこと。パイプラインは連接されたパイプの他にポンプステーションや緊急遮断弁、検査・清掃用のピグステーション、集中管理センターによって構成され、石油や天然ガスなどのエネルギー供給にとっては欠かせない物である。なお、世界最長のガスパイプラインは、ガスプロム社によるロシアとウクライナを結ぶ「Progress」で、約4,600kmの長さを誇る。日本国内のガスパイプラインは2006年(平成18年)8月末で総延長2675.5km、計画中が275kmとされ、日本では新潟県の南長岡ガス田などで産出する天然ガスを首都圏へ輸送する、主に国際石油開発帝石・石油資源開発が運営するラインが最大である。

パイプレンチ

パイプレンチとはネジ部を締めたり緩めたりする場合などにパイプを挟んだり、回したりするための専用レンチのことを意味し、略して「パイレン」と呼ばれることもある。パイプレンチの主に水道管やガス管などに継手をねじ込んだり外したりする際の配管工事に使われており、パイプレンチの呼び寸法は、くわえられる最大のパイプをくわえたときの全長で呼ぶ。なお、パイプレンチの型式には、トライモ型、リッヂ型、ステルソン型の3種類があり、日本ではトライモ型が主流で、一部リッヂ型が市販されている。いずれの型のパイプレンチも強力級と普通級に区分されており、強力級にはH、普通級にはNの記号が本体の見やすいところに表示されているのも特徴だ。

ヒートポンプ

ヒートポンプとは空気中の熱を集め、その熱を冷媒というガスにのせて移動させる技術のことを意味し、この技術は多くの家庭用電気製品や設備に使用されている。ヒートポンプを使っている代表的な電気製品がエアコン、冷蔵庫、洗濯機、床暖房、エコキュートなどで、ヒートポンプを使うことで省エネルギーかつ電気代が節約できる点が特徴。ヒートポンプの原理は物質を圧縮すると熱が生まれ、膨張させると熱が奪われると言う自然の原理を応用した物で、この原理そのものは19世紀後半には理論的に確立していたそう。この原理を利用して空気中の熱を利用して暖めたり冷やしたりするため、電気だけでなく、空気中の熱を利用するからそこ省エネルギーになるのである。

引き込み線

引込線とは電柱と各家庭をつないでいる電線のことで、電気は一般的に電柱から引込線によって各家庭へと供給される。引込線は電柱から軒先などに取り付けられている引込線取り付け点(黄色または赤色のチューブが取り付けられている箇所)までの線を指し、その先は引込口配線を経由して屋内配線となる。この引込線取り付け点が電力会社側の設備と消費者側の設備の境目、つまり保安責任・財産の分界点となる。なお、電気を使用するには、電力会社によって電力の引込線と需要家の配線を接続する工事をして送電を受ける必要がある。ちなみに引込線や計量器を家屋に取り付ける工事は電力会社が行ない、屋内配線工事は電気工事店の担当となる。

非常用ガス処理系

非常用ガス処理系とは、原子炉の緊急防護のための構成や原子力プラントなどの分野において活用されるキーワードのひとつ。原子力発電所において何らかの事故が発生した際などに、原子炉建屋を負圧にし、同時に事故時に放出される気体に含まれる放射性物質を高性能フィルターなどを通して除去し、排気筒へ導く系統のことを意味する。非常用ガス処理系の系統構成は「湿分除去装置」「高性能粒子フィルター」「ヨウ素用チャコールフィルター」「排気ファン」などからなり、原子炉建屋内に漏洩した放射性物質を直接待機中に放出しないことを目的に設置されている。非常用ガス処理系に関連する技術は東芝やIHIなどの企業が開発に携わっており、より高い安全性を追求して様々な製品開発努力が行なわれている。

非常用炉心冷却系

非常用炉心冷却系とは原子炉の工学的安全施設のひとつ。冷却材喪失事故時などに原子炉内に冷却材を注入することにより,燃料の大規模な破損を防止し燃料を引き続き冷却し続けうる形状に保つことを目的として設置されるシステム。非常用炉心冷却系を意味する英語「Emergency Core Cooling System」」を略した「ECCS」と呼ばれることが多く、原子炉が空焚き状態になることを防ぐ安全系の最重要装置と位置付けられている。なお、非常用炉心冷却系は一般に沸騰水型原子炉の場合、高圧炉心スプレー系、低圧炉心スプレー系、低圧注入系、自動減圧系などから構成される。また、加圧水型原子炉の場合、蓄圧注入系、高圧注入系、低圧注入系などから構成される。2011年(平成23年)3月の福島第1原発事故では、東日本大震災の津波により、外部電源が止まって原子炉冷却機能が失われ、さらに非常用炉心冷却装置も動かなくなったことから、炉心溶融(メルトダウン)や水素爆発が起こり、史上最悪のレベル7の原発事故となった。

非常用炉心冷却装置

非常用炉心冷却装置とは、水を冷却材として用いる原子炉の炉心で冷却水の喪失が起こった場合に動作する工学的安全施設のことを意味する。非常用炉心冷却装置は、圧力制御プールのプール水や外部給水経路の水を低圧モードで炉心シュラウド外側に注水する「低圧注水系」、初期水源は復水貯蔵槽から、その後、最終水源には圧力制御プールからの水を高圧モードで炉心上部のノズルからシュラウド内側の燃料集合体に向けて注水する「高圧炉心注水系」、原子炉からタービンへの蒸気が遮断されたときに、冷却を実現するために原子炉を冷却する装置を指す「原子炉隔離時冷却系」などで構成され、炉心に冷却水を注入することで水位を保ち核燃料を長期にわたって冷却し燃料棒の損壊を防止する役割を担っている。

ひずみ

ひずみとは、物体に外力を加えたとき現れる形や体積の変化のことを意味する。ひずみは基本寸法に対する変形量の比で定義される無次元量であるものの、特にこの数値はひずみであるということを知らせるために○○ST(strainの略)や○○ ε(ひずみは一般にギリシャ文字のεで表すため)を付けることがある。なお、ひずみは応力と同様に垂直成分とせん断成分に分解することができ、部材軸方向に沿った変形を表すのが「垂直ひずみ」、部材軸と垂直な方向の変形を表すのが「せん断ひずみ」と呼ばれている。また、地震においてプレートが変形すること及び、その大きさのこともひずみと言う。地下の岩盤の一部においてもプレート運動の影響で応力が発生しており、これによりひずみが蓄積されて岩盤の耐力の限界に達するのが地震発生のメカニズムである。

ヒューズ

ヒューズとは定格以上の大電流から電気回路を保護、または加熱や発火といった事故を防止する電子部品のことを意味し、電気回路内に置かれて普段は導体として振る舞う。しかし何らかの異常によって電気回路に定格以上の電流が流れると、ジュール熱により内蔵する合金部品が溶断し、回路を開くことにより回路を保護する役割を担っている。なお、ヒューズの中でも特に電力回路や電力機器で利用する物を電力ヒューズと呼び、切断する電流の大きさにより、導体部分の大きさ・太さ・構成成分が異なる。こういった電子ヒューズは体部分は露出もしくは容器に収められており、容器に収める場合は導体の状態を確認できるような工夫がなされている。また、一般的にはヒューズが切れた場合はヒューズを交換することで復旧するため、ラグ端子やソケットなど交換しやすい構造となっていることが多い。

ヒューズ付地絡トリップ形

ヒューズ付地絡トリップ形とは、 Air Overcurrent Ground Typeを略して「AOG」と呼ばれる高圧気中遮断機の1種。高圧気中遮断機は電気の需要家内で発生した電気設備への地絡、及び短絡事故に対し、自動的に電路を切って他の需要家への影響を最小限に止めるために用いられる装置を意味する。高圧気中遮断機には地絡保護装置のない物と地絡保護装置を備えた物に分類され、ヒューズ付地絡トリップ形は地絡装置が備わっているタイプとなる。ヒューズ付地絡トリップ形はさらに検出種別によって「無方向性」と「方向性」に分けられる。なお、ヒューズ付地絡トリップ形は、高圧配電線路の分岐点あるいは高圧需要家の引込開閉器として使用される物で、1台で高圧電路の負荷開閉・過負荷、及び短絡電流の遮断・地絡保護などの各機能を備えているのが特徴だ。

ヒューム管

ヒューム管とは、下水道や農業水利などの導水管に利用している鉄筋コンクリート製の管のことを意味する。ヒューム管はその特徴及び特性から主に下水道事業と灌漑事業に使用され、利点としては
・管理された工場で製造されるため高品質で高強度である
・剛性管なのでたわまない
・見かけ比重が大きく液状化時の浮力に対して有利
・同一内径の他管材よりも比較的安価
・原材料が国内で供給可能
・破砕後はリサイクル可能で環境に優しい
・供給体制が全国的に整っている
といった点が挙げられる。なお、ヒューム管はオーストラリア人のW.Rヒュームによって1910年(明治43年)に発明され、日本には1925年(大正14年)に伝わった。その後1950年(昭和25年)にJIS A 5303として制定され、現在はJIS A 5372 推奨仕様C-1として標準化されている。

避雷器

避雷器とは、落雷時に高電圧設備構内へと侵入してくる異常電圧や負荷開閉時に発生する開閉サージなどの異常電圧を抑制させるために、高電圧設備に設置する機器のことを意味する。主に引込口近くなどに設置し、雷撃・回路開閉などに起因する異常電圧を大地に放電させ、電気機器の絶縁を保護する役割を担う。避雷器は「アレスタ」とも呼ばれ、雷サージを避雷器によって大地にバイパスすることで、電気機器に異常電圧が印加されない仕組みである。なお、雷撃は衝撃を伴う過電圧や過電流を発生させるために電気設備に多大な影響を及ぼす。避雷器はこういった衝撃を伴う過電圧を抑制し、電気設備の絶縁を保護し、続流をすみやかに遮断する機能を持っている。

避雷針

避雷針とは避雷針は先端を尖らせた棒状の導体であり、保護対象とする建築物などの先端部分に設置することで、建物自体への落雷を避ける装置のことを意味する。落雷時にはこの棒状の胴体部分に稲妻を呼び込み接地に導くことによって建物などへの被害を防ぐ。なお、避雷針突針部、避雷導線、接地電極の3部から構成され、避雷針の有効範囲は,突針からの垂直線との間の角 (保護角) が 60°となる円錐内とされている。また、避雷針は建築基準法によって設置基準などが規定されており、ビルなどの高層建築物に部類する建物では建築物の屋上に必要な個数を設置することが基本で、一般的な個人住宅や低層住宅の場合は屋根の先端部位に設置するのが通常である。

ビルトインコンロ

ビルトインコンロとはコンロの種類のひとつで、システムキッチンのガスユニットに組み込まれているガスコンロのことを指す。特徴としてはキッチンの天板とコンロのトッププレートに継ぎ目がないことが挙げられ、キッチンと一体化しているために掃除がしやすく、かつ見た目がスマートであるためにインテリアの美観を損ねないとという利点もある。コンロにはビルトインコンロの他にテーブルコンロとカセットコンロの全3種があるが、そのうちビルトインコンロのみ自分で設置することができない。それはビルトインコンロのガス接続は有資格者で無いとできないためで、交換する場合は業者に頼む必要がある。ちなみにビルトインコンロのビルトインとは、英語の「built in」をカタカナに変換した物で、テーブルコンロと人気を二分している。

ビン倒し

「ビン倒し」とは、プロパンガス用語のひとつで、消費者に契約中のプロパンガス業者との契約を破棄させて、現供給会社に無断で自社のボンベに取り替えてしまうことを指す。首都圏においてはこういった顧客を切り替えさせる業者を「ビン倒し業者」と呼ぶこともあり、このような悪質業者の出現によって業者間はもとより、消費者との間でもトラブルが発生している。なお、プロパンガス業界ではこのような事案の発生を防ぐため、また業界の秩序やモラルを維持するために、独自の“1週間ルール”を作成している。この“1週間ルール”とは、消費者がLPガス旧事業者から新事業者に切り替えようとする場合に、旧事業者が所有する供給設備を遅滞なく(1週間程度以内の合理的な期間)撤去を行なうことであり、その間新規事業者の無断撤去を禁止するものである。

ファラデーの電磁誘導の法則

ファラデーの電磁誘導の法則とは、電磁誘導において、ひとつの回路に生じる誘導起電力の大きさはその回路を貫く磁界の変化の割合に比例するということを示す法則である。ファラデーの電磁誘導の法則には2つの法則があり、第1法則は「回路を通る磁束が変化すると,この回路に起電力が生じる」、第2法則は「磁場の変化によって回路に誘起される電力は,回路に直交する磁束の時間変化の割合にマイナスの符号を付けた物に等しい」と言う物。この法則を考えらのはイギリスの化学者、物理学者であるマイケル・ファラデーで、電磁気学、及び電気化学の分野での貢献で知られている。マイケル・ファラデーの主な業績には、この柄デーの電磁誘導の法則に加え、電子の物質量あたり電荷の絶対値にあたる物理定数を指す「ファラデー定数」や、磁場に平行な直線偏光を物質に透過させたときに偏光面が回転する現象のことを示す「ファラデー効果」など数多い。

フィルダム

フィルダムとはダムの形式のひとつで、天然の土砂や岩石を盛り立てて築いたダムのことを指す。ダムは使用する材料によって大きくコンクリートダムとフィルダムに分類され、基礎地盤の強さや地形、地質、経済性、施工性などでさらに分類される。フィルダムの分類には「ゾーン型ロックフィルダム」「表面遮水型ロックフィルダム」「アースフィルダム」がある。それぞれのフィルダムの特徴を紹介すると、まず「ゾーン型ロックフィルダム」は、岩と土を盛り立てた物で、岩の部分(ロックゾーン)が堤体の安定を受け持ち、土の部分(コアゾーン)が水を遮水する。基礎地盤の面積が広いため1平方メートル当たりの加重が小さく変形に柔軟に対応することができるため、基礎地盤の強度が弱いところに適している。次に、「表面遮水型ロックフィルダム」は、アスファルトやコンクリートで堤体の表面で遮水し、遮水部分が表面にあるため施工やメンテナンスがしやすい利点を持つ。最後に「アースフィルダム」は、ほぼ等質の材料で堤体の安定と水の遮水を測る物。施工がしやすく安価だが大きなダムには適さない。

フィルムバッジ

フィルムバッジとは、放射線による個人の被曝線量を測定する器具のことを指す。フィルムバッジはその名の通り、放射線を感じやすい特殊フィルムの入ったバッジ型の容器で、放射線作業者が身につけてその感光度から被曝放射線量を測定する物。これは最も古くから用いられている線量計で、写真乳剤が塗布されたフィルムが放射線(X線、γ線)を浴びると黒化する性質を利用している。使用法は、放射線業務従事者が放射線を取り扱う際に一定時間衣服などに付けた後、フィルムを取り出して現像し、その黒化の度合から線量を測定する。なお、フィルムバッジには使用方法が簡単で衝撃に強く、小型軽量で単価も安い、測定後のフィルムは長期間保存でき、いつでも取り出して再評価できるなどのメリットがある一方、線量判定の処理が煩雑で曝線量の評価に時間がかかる、潜像退行が大きいといったデメリットもある。

風車

風車とは風力を利用して羽根車を回し動力を得る装置のことで、風力発電位用いられている。風車の歴史は古く、一説によれば紀元前36世紀ごろにはエジプトで灌漑に使われたという記録があるが、その起源ははっきりしていない。その後製粉用の風車が10世紀頃に誕生し、15世紀になってオランダで干拓地の排水用に風車が多用され始めた。なお、風力発電に用いられる風車は「風力発電機」と呼ばれ、地上に建設される場合でも高い物では約100m以上、洋上浮力発電のために会場に設置される場合は約180m程度と、非常に大きなスケールとなっている。ちなみに、日本では1949年(昭和24年)に山田基博が札幌に山田風力電設工業所を設立し、風車の本格的製造を開始した。

風力発電

風力発電とは風の力を利用して風車を回し、風車の回転運動を発電機に伝えて電気を起こす方式の発電方法を意味する。風車を用いた風力発電機によって風の強さや向きを測り、羽根の角度や風車の向きを自動的に調整して、効率的に発電する特徴を持つ。風力発電機には風車の回転軸によって水平型、垂直型があり、風車の種類もプロペラ型の他に、タリウス型など様々な構造の物が存在する。風力発電のメリットは、一定の風速があれば昼夜を問わず電力を生み出してくれることで、自然のエネルギーを利用するため枯渇する心配がない、発電時に二酸化炭素を排出しない、なども挙げられる。日本では風力発電所は北海道や東北、九州に多く、多くの場合海沿いや山の上などに設置されている他、最近では風況が安定していて巨大な風車が建設可能な洋上での風力発電が注目されている。

フェイルセーフ

フェイルセーフとは、製品や機械、システムにおいて故障や誤操作によるトラブルが発生することをあらかじめ想定し、起こった際には致命的な事故や損害につながらないよう設計するという考え方のことを指す。つまり故障やミスを前提として安全性を保証することで、これは装置やシステムが『必ず故障する』ということを前提にした物である。フェイルセーフの設計思想は交通管制や銀行のオンラインシステムなどのあらゆるシステムに取り入れられている。一方、フェイルセーフの対比となるのが「フォールトトレランス」であり、構成要素の一部が故障、停止などしても予備の系統に切り替えるなどして機能を保ち、正常に稼動させ続けることを指す。例えば、電源装置を2重化して片方が故障しても電源が落ちないコンピュータや、停電すると発電機が起動して電力を供給させ続けるビルなどがフォールトトレランスな設計の例として挙げられる。

復水器

復水器とは、発電所において蒸気機関や蒸気タービンなどで排出された蒸気を冷却、及び凝縮させ、もとの水に戻す装置のことを意味する。復水器はコンデンサーとも言い、復水器には常に冷却水が循環していて蒸気を急激に水に戻す作業を行なっている。このとき、蒸気の体積が急に減少するためにタービンが勢いよく回る仕組みとなっている。なお、復水器は大量の冷却水を使うため、火力発電所は川や海の近くに建てられ冷却水には海の水を利用している場合が多い。復水器には、冷却水が復水器冷却管内を通り、タービン蒸気とは直接接触しない「表面復水器」と、冷却水を復水器内に導入し、タービン蒸気と混合する「直接接触復水器」の2種類があり、日本の火力・原子力発電所では、海水を冷却水としているため表面復水器が用いられ、地熱発電所では、タービン蒸気が凝縮した復水をボイラーに供給する必要がなく、復水の清浄度に対する要求が厳しくないため、構造が簡単で熱交換にも有利な直接接触復水器が用いられることが多い。

フジクリーン

フジクリーンとは愛知県名古屋市に本社を構える企業、フジクリーン工業株式会社のことを指す。フジクリーンは「美しい水を守る」をコンセプトに掲げ、様々な浄化槽や水処理プラントの開発・製造・設計・販売・施工を一貫して行なっている会社である。特にフジクリーンの研究開発体制は業界トップクラスと言われ、数々の特許を取得し、さらなる環境保全に貢献できる新製品の研究開発を推進している。その技術力の高さは、フジクリーン製品が環境賞の環境大臣賞と優秀賞をダブル受賞するなど数々の賞を受賞していることからも分かり、高強度かつ軽量化に優れたFRP製プレス浄化槽の生産では業界で唯一の方式(MMD:プリフォームマッチドダイ成形法)を採用するなど革新的な製品を送り出している。

布設替え

布設替えとは電線や、鉄道水道などの装置・設備などを敷いて設置することを意味する。布設は敷設と表記されることも多いが、地上に装置・設備などを設置する場合には「敷設」を使い、地下の場合には「布設」を使う例が多い。なお、水道局においては導水管や送水管、及び配水管が破損した場合に需要家に安定して水を供給することができなくなるため、老朽管などは毎年計画的に布設替えが行なわれている。また、古い水道管は長い年月の間に腐食したり錆が出たりして漏水や濁り水の原因となり、旧タイプの管は材質、継手構造、ボルト腐食の問題により耐震性が劣っている。これらを布設し直す工事を「水道本管布設替工事」と言い、本管の布設替えとはこういった古い水道管を新しく丈夫な水道管に取り替えることを表している。

不断水工法

不断水工法とは、水道管を断水することなく分岐バルブや止水バルブを設置する特殊な工法のことを意味する。不断水工法には、本管から給配水のために枝管の取出しを行なう「分岐工法」と、本管の切断部に仕切弁やプラグ、ストレーナーなどを挿入する「インサーテイング工法」があり、止水の方式の違いによって「バルブと補助金具を利用して機械的に止水する方法」と、「枝管の管内水を液体窒素などの低温媒体で凍結させて栓とする凍結工法という方法」もある。なお、水道管には送水管や配水管に新しく分岐が必要になった場合や下水管など他の関係から既設水道管の布設替が必要になる場合もあり、こうした工事を行なうには、以前は必要箇所を断水して施工していた。しかし断水に伴う利用者や消火栓への影響を避けることができないため、最近では通水状態のままで施工できる不断水工法を取り入れる機会が増えている。

不断水穿孔

不断水穿孔とは配水管から給水管を分岐するときに、断水をしないで分岐させる工法のことを意味する。上水道や工業用水道、農業用水道、下水道などの工事をする際に水を止めてしまうと不便が多いため、水を止めることなく工事をすることができる不断水穿孔を用い流ケースが多い。なお、穿孔とは穴をあける、及びあくこと、またはその穴のことを指し、医療用語では人体の器官に穴があくことなどを指してこう呼んでいる。不断水穿孔には不断水穿孔機と言う特殊なコアカッター状の穿孔機を仕切弁に取り付けて行なうが、不断水穿孔機は水道管の素材や種類、口径によって様々な種類の物が存在する。なお、不断水穿孔の手順は、穿孔機を仕切弁に取り付けた後、仕切弁を全開にして穿孔機を始動し、既設圧送管を穿孔する。このときに切削される既設管の管片は水圧で穿孔機側に押され、切屑とともに穿孔機内に取り込まれる。穿孔が完了したら仕切弁を全閉して穿孔機を撤去するという流れが一般的。

浮遊物質

浮遊物質とは、水中に浮遊する粒子径2mm以下の不溶解性物質の総称。JISでは懸濁. 物質、環境基準や排水基準では浮遊物質と言い、2mmのふるいを通過し1μmのろ過材上に残留する物質と定義されている。 また、日本では公共用水域における生活環境の保全にかかわる環境基準、特定事業所にかかわる排水基準などにより基準値が定められている。なお、浮遊物質は水中に浮遊して溶解しない懸濁性の物質の総称。生物化学的酸素要求量 BODや化学的酸素要求量 CODとともに汚濁の指標として使われ、水の濁りの原因にも挙げられる。浮遊物質が多い水は飲料にも工業用にも適さず、光の透過を妨げて水の自浄作用を低下させることから水中の生物の呼吸を困難にするなど環境にも悪い。

フラックス

フラックスとはハンダ付けをする際に用いる促進剤のことで、ハンダ付けを行なう際、加熱の前に接合部に塗布する物のことを指す。フラックスの役割は2種類に大別され、ひとつは汚れを取ってハンダ付けをスムーズにするという役割である。汚れとは子部品や基板の表面、あるいははんだごての表面に付着している酸化物のことで、この酸化物があると金属と金属は接合することができない。そしてふたつめの役割は、ハンダ付けを行なった後に固まったハンダで、母材や部品などの表面を被覆し、再酸化することを防止することにある。つまり、フラックスは再酸化しないことによって腐食による不良を防止していると言える。このようにハンダ付けに不可欠なフラックスだが、その主成分は松油であり、松脂に様々な溶液を加えることで上記のような機能を持たせている。

フラッシュサイクル方式

フラッシュサイクル方式とは地熱発電に用いられている方式のひとつで、日本の地熱発電所では主流の方式。フラッシュサイクル方式は、得られた蒸気に多くの熱水が含まれている場合に汽水分離器で蒸気を取り分ける方式であり、取り分けた蒸気でそのままタービンを回す方式を「シングルフラッシュサイクル」、蒸気を分離した後の熱水を減圧してさらに蒸気を取り出して追加でタービンに投入する方式を「ダブルフラッシュサイクル」と呼んでいる。なお、「シングルフラッシュサイクル」の方が構造が単純なものの、発電効率は「ダブルフラッシュサイクル」の方が優れている。日本の地熱発電所では「シングルフラッシュサイクル」が一般的だが、中には「ダブルフラッシュサイクル」を用いている発電所もいくつか存在する。

フラッシュバルブ

フラッシュバルブとは水などの流体の出力を制御するバルブのことを意味する。フラッシュバルブの特徴は、バルブ操作後に一定量及び一定時間(約10秒)水が流れて自動的に止まる機能を持つ点にあり、水洗式便所での便器への給水方式のひとつとして便器に供給する洗浄水の水圧や流量などの流水(水流)の出力を制御するバルブとして使用されている。なお、フラッシュバルブの操作方法は一般的にレバーやボタンの形状をした起動弁を手動で操作して起動させる方法が主流だったが、最近では人感センサを搭載し、人体を感知して使用後に自動で起動する「自動フラッシュバルブ」や、「手かざしセンサー」や薄型のタッチスイッチにより電気信号で電磁弁を作動させ起動する電装式のフラッシュバルブが主流。こういったフラッシュバルブは衛生面や節水面から採用が増えており、主にホテルや商業ビルなどに用いられている。

振替供給

振替供給とは、旧一般電気事業者(いわゆる10電力会社)が小売電気事業者などのための受電をし、維持及び運用する供給設備を介して、それと同時に、受電した場所以外の会社間連系点において、その受電した電気の量に相当する量の電気を当該契約者に供給することを意味する。なお、振替供給には2種類あり、契約者から受電する地点によって「地内振替」と「中継振替」に分けられる。「地内供給」とは、発電契約者の発電設備と電力会社の供給設備との接続点を受電地点とし、会社間連系点を供給地点とする振替供給のことを指し、もう一方の「中継振替」は、会社間連系点を受電地点とし、受電地点以外の会社間連系点を供給地点とする振替供給のことを指してこう呼ぶ。また、振替供給契約を電力会社と結ぶ場合、原則としてあらかじめ定めた発電契約者及び1供給地点について1振替供給契約と定められている。

フレミングの左手の法則

フレミングの左手の法則とはモーターの回る原理となっている法則としても知られ、ローレンツ力の方向を覚えやすくするために考案された法則である。レンツ力 Fは、磁場 を B、 電荷量 q の 荷電粒子の 速度 を v とするとF=q(v×B)で表され、電流(I)が流れる体が磁場から受ける単位長さ辺りの力(F')はF'=I×Bと表すこともできる。このことを左手の中指と人差し指と親指を立てて互いに直角の関係にしたときに、中指は電流(I)の方向 または 電荷の速度方向(v)、人差し指は磁界(B)の方向。親指は電流が流れている導体に発生する力(F)の方向となる、というのがフレミングの左手の法則の内容となる。なお、この法則はイギリスの電気技術者、及び物理学者であるジョン・フレミングにより考案された。なお、日本語ではそれぞれの頭文字を取って中指から電・磁・力、などという覚え方がある。

フレミングの右手の法則

フレミングの右手の法則とは電磁誘導の方向を覚えやすくするために考案された法則であり、イギリスの電気技術者及び物理学者であるジョン・フレミングによって「フレミングの左手の法則」とともに考案された。フレミングの右手の法則は、右手の中指と人差し指と親指をたてて互いに直角の関係にしたときに、中指は導体に発生する起電力によって発生する電流の方向を、人差し指は磁場における磁力線の方向を、親指は導体の動いた方向の関係が成り立つことを示してくれるという物。ジョン・フレミングが考案した「フレミングの法則」は「電流の向き」と「磁界の向き」と「力の向き」の関係を表した法則だが、電流の向きを求める場合にはフレミングの右手の法則を用いる。

フロート弁

フロート弁はフロートバルブとも言われ、ボイラーの給水タンクやクーリングタワーや給水容器などの液面を常に一定の水位に保つようにするために用いる自力調整弁のひとつ。フロートを水面に浮かべておくことで、 水位が下がるとフロートに接触されているレバーが作動して弁体が開いて給水され、 一定の水位になるとフロートが浮き上がってレバーが押し上げられ弁体が閉じる仕組みとなっている。なお、フロート弁はトイレのタンクの排水溝の弁として使用されており、これは経年劣化によって溶けてくることがあるため、トイレの水が止まらないなどのトラブルの場合はフロート弁を交換すると治る場合が多い。ちなみにトイレタンクのフロート弁の取り替え目安は劣化が始まる約7〜8年程度とされている。

ブローカー

「ブローカー」とは、売買の仲介をする人のことを指し、不動産や車などあらゆる業界に「ブローカー」が存在する。もちろんプロパンガス業界にも「ブローカー」はいるが、プロパンガス業界の「ブローカー」とはプロパンガス会社の社員ではなく、切り替え営業専門会社の営業要員のこと。プロパンガスの「ブローカー」は消費者からガス会社の変更の同意を得るまでが仕事であり、一般的にその後の契約などはタッチしない。なお、「ブローカー」は“売り込み価格”という適正価格よりも安い価格を提案して消費者の注意を引こうとするケースが多く、プロパンガス会社同志の競争が激しい地域においては「ブローカー」の活動も激しくなる傾向が見られる。しかし「ブローカー」が提示する売り込み価格は基本的にその価格が維持されることが少なく、また時には特定商取引法に抵触するような違法行為をするケースもあり、過去には「ブローカー」が逮捕されたことも。そのため、プロパンガス利用者は「ブローカー」に注意する必要がある。

ブロアーポンプ

ブロアーポンプとは、浄化槽には必ず設置されているエアーポンプのことを意味する。ブロアーポンプは浄化槽の心臓部分だと言われる程重要な機械であり、その最大の役割微生物が呼吸するための酸素を供給する点にある。浄化槽には家庭から出た汚水を空気を好む微生物の働きによって汚れを分解し、きれいな水にするためのスペースがあり、この微生物が死滅してしまうと、浄化槽としての機能が失われてしまう。それを防ぐために常にブロアーポンプが空気を送り続ける必要がある。また、浄化槽の内部の汚れを分解する槽には、担体・接触材と呼ばれる微生物を繁殖させるスペースがある。汚水を効率的に分解するためにはこの担体・接触材の微生物へ汚水を接触させなければならず、ブロアーポンプから送られる空気の力を利用して汚水を撹拌することで、浄化槽内を循環させて汚水の分解を促している。

ブロック配水システム

ブロック配水システムとは、水道局が休止区域を配水池、及び配水ポンプを核としていくつかの配水区域に分割し、さらにその中を配水ブロックに分割してブロックごとに水量や水圧を管理するシステムのことを意味する。配水ブロックシステムは起伏が多い地域や標高の高低差がある地域など、一定の圧力供給地域全域に水を送ることが困難な地域で配水コントロールを容易にするために活用されており、各ブロックに1か所の配水池とポンプ場を設け、エネルギーを効率的に利用するため、給水区域を自然流下系区域(低区)とポンプ系地区(高区)とに分けて給水する仕組み。このような給水ブロックシステムによって不測の事態が発生した場合でも影響範囲を最低限に抑えて早期に復旧ができ、各ブロック間を大きな水道管で結んで水の相互融通を行なうことにより、事故時などの応援体制が図れるなどのメリットがある。

分岐工事

分岐工事とは水道やガス、電気などを分岐する際に行なう工事のことを意味する。例えば水道の分岐工事の場合は水道管路を他へ分岐するための工事を指し、配水管から配水管へ、配水管から給水管に分岐する。水道の分岐工事は主に配管路から分岐して各消費者宅へ給水管を引き込む工事のことを言い、これは「給水管引き込み工事」とも呼ばれる。この工事をしなければ家の中で水道が使えないために必要不可欠な工事であり、この工事が必要なのは家を新築するとき、蛇口を増設するときなど。なお、水道管を引き込むための分岐工事をする場合は、路から敷地の水道メーターを取りつける位置まで地面を掘り起こす必要がある。そのため道路の掘削から復旧までを含む一連の給水管引き込み工事費用は約30万円から50万円が相場と言われている。

分電盤

分電盤とは、電気を安全に使用するために必要な漏電遮断器(漏電ブレーカー)や配線用遮断器(安全ブレーカー)をひとつにまとめた箱のことを意味する。住宅用及び家庭用の分電盤には上記の他に電流制限器(アンペアブレーカー)が設置できるリミッタスペースを設けている製品があり、業務用分電盤、電灯盤などの場合には、漏電遮断器や配線用遮断器の他に電力量計や制御用のリレー、照明をリモコンで制御するための制御ユニットなどが組み込まれている場合がある。分電盤の役割は電気容量のチェックや屋内配線の安全確保などで、法的にも「電気設備技術基準」第56条「配線の感電または火災の防止」や第63条「過電流等からの低圧幹線等の保護措置」に基づき、分電盤を設置する必要がある。

分配器

分配器とは電気信号を同一のまま複数に配分する機器のことを意味し、UHF、CATV、BS・110度CS放送の信号などを複数に等しく分けるために用いる。なお、分配器には使用する目的によって「アンテナ分配器」「AV分配器」などがある。「アンテナ分配器」の場合、アンテナで受信した高周波信号をインピーダンス整合が乱れないようにしながら複数に分ける機器で、例えばひとつのVHFアンテナで2台のテレビを見たい場合などに利用される。一方、「AV分配器」は、レコーダーやゲーム機など、ひとつの機器の信号を、複数のテレビやモニタなどに同時出力する機器を指す。これにはHDMI分配器、コンポジット分配器、S端子分配器などがある。なお、複数の機器の信号をひとつのモニタに切り替えて出力する物をAVセレクターと言い、これは分配器とは異なる物である。

分波器

分波器とはセパレーターとも呼ばれ、同軸ケーブルからの電波を電波の種類(周波数)に応じて2本以上に分けるためのアンテナ部品のことを意味する。複数の異なる周波数帯の信号が重畳された単一の信号線路から、インピーダンスが乱れないようにそれぞれの周波数帯に分けて出力するのが特徴。分配器が電力を分配するための物であるのに対し、分波器は周波数の違う物を分ける働きを行なう。例えばVHF/UHFの分波器は、VHFとUHFの混合された信号をフィルタによって周波数を分けてから出力する。そのため同じ周波数の電波を分けるのではないので、原理的には分配器のように電力が劣化しない。分波器の主な用途は、BS波(衛星放送)とUHF波(地上デジタル波)を分波したい場合などに用いられる。

プール解析

プール解析とは、複数の研究の元データを集めて再解析する方法のことを意味する。プール解析はいくつかの研究で結果が一致していない場合や、サンプル数が少ないため決定的な結論を導くことができないような場合など、メタ解析ともに複数の疫学研究をまとめて評価するときに用いられる手法である。例えば、ある薬剤の効果を300症例での検討した成績と500症例で検討した成績があるとする。使用した薬剤が同じでさらに薬物を投与した期間もほぼ同じであれば、その試験の元データを合算してひとつの試験の様にした再解析が可能となる。この例のようにプール解析はもととなるデータを合算して再解析するため、症例数が増えたデータを再解析することによって検出力が上がり、より信頼度の高い結果が得られる。

プラスタン

プラスタンとは鉛管の接合に使うハンダのことでプラスタンは「低温」のことを示す。なお、プラスタン接合とは鉛管の接合法の一種で、方法は比較的溶解温度の低いプラスタン合金をクリームプラスタンまたはワイヤプラスタンに加工し、このプラスタン合金を一種の接着剤として鉛管の接合部に流してろう接続する方法のこと。プラスタン接合は、その方法や接合の用途などにより、「直線接合」、「胴継ぎ接合」、「水栓ソケットの接合」、「分岐接合」、「おしどり接」、「チャンブル接合」に分けられ、プラスタン自体にも強度や融点などの異なるいくつかの種類がある。クリームプラスタンには水道用と明記された商品も存在し、その成分は活性化高級脂肪酸を主成分とするフラックスに、錫50%、鉛50%の粉末はんだ(120mesh)を混練された物。

プルサーマル

プルサーマルとはウラン燃料のリサイクルを意味しており、原子力発電で使い終わった後の燃料内に残っているウランやプルトニウムを取り出して新しい燃料(MOX燃料)を作って原子力発電所で再利用することを指す。プルサーマルの名はプルトニウムを一般的な原子力発電所(サーマル・リアクター)で使用する、という意味の和製英語で、プルサーマルで作られるMOX燃料とはウランとプルトニウムを混ぜた燃料を指す。なお、海外では40年以上も前からプルサーマルが行なわれており、中でもMOX燃料使用数が最も多い国がフランス、ついでドイツ、スイスである。日本はプルサーマルを行なっている他の国と比較すると、その量は決して多いとは言えない。

プルトニウム

プルトニウムとは自然界にはあまり存在しない人工原子で、原子番号は94。原子炉内でウラン(U)238が中性子を吸収し、ネプツニウム(Np)239を経由して生成される。プルトニウムは主に核兵器の原料やプルサーマル発電におけるMOX燃料として使用され、原子力発電においては欠かせない存在。過去には人工衛星の電源として原子力電池として使用されたこともあり、正しく扱えば非常に有用だと言える。なお、大部分のプルトニウムは人工的に生成された物であるが、天然においては、ごく微量のプルトニウムがウラン鉱石中に存在ことが分かっている。ちなみに日本が保有しているプルトニウムは約47トンで、軍事用も含めた全世界のプルトニウム約500トンの10%近くを占め、核兵器保有国以外では圧倒的に多い。

プレート境界地震

プレート境界地震はプレート間地震やプレート境界型地震とも呼ばれ、プレート活動により生じる地震の総称のこと。プレート境界地震は主に大陸プレートと海洋プレートの境界において、沈み込むプレートに引きずられてひずみが生じたプレートがもとに戻ろうとする働きによって生じる。なお、プレート境界型地震のなかでも海溝またはトラフを震源とする地震を、特に「海溝型地震」と呼ぶ。チリ地震やスマトラ島沖地震、三陸沖地震(明治三陸地震、昭和三陸地震、東北地方太平洋沖地震)などが海溝型地震に該当し、大規模なプレート境界型地震の多くは海溝型地震である。また、日本で過去に発生したプレート境界型地震には、1923年(大正12年)の関東大震災を引き起こした関東地震や、2011年(平成23年)3月の東日本大震災を引き起こした東北地方太平洋沖地震などが挙げられる。

プロパンガス供給契約書

プロパンガス供給契約書とは、液化石油ガス法第14条の「液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律」で定められた、取引にあたって交わす書面のことを意味する。プロパンガス供給契約書は「14条書面」と呼ばれることも多く、その書面内容は、新たにLPガス取引を始める際に、料金構成やその内容、設備の所有権などを消費者に分かりやすく書かれている。書面内容は以下の通り。「(1)LPガスの種類(2)LPガスの引渡しの方法(3)料金 (料金制度の内容、料金制度の考え方など)(4)設備の所有関係(どれが販売店所有で、どれが消費者所有か)(5)設置、変更、修繕、及び撤去に要する費用の負担方法(6)消費設備(ガス配管、給湯器、コンロなど)を販売店が所有している場合は、・利用料や支払方法・契約解除時に消費者が消費設備にかかる配管を買い取る場合の金額や算定方法(7)消費者、販売店、保安機関の保安上の責任
もし、14条書面をなくしたり、受け取った記憶がない場合には販売店に申し出て交付を受けて下さい。」

プロパンガス業者選択の自由

「プロパンガス業者選択の自由」とは、プロパンガスの販売店を消費者が自由に選べる権利のこと。1997年(平成9年)に経済産業省は、消費者の権利を不当に拘束しているプロパンガス業界の不透明な体質を排除しようと考え、競争原理による「適正な取引」を実現するために液石法の改正(規制緩和)を行なった。この規制緩和でプロパンガス販売は「許可制」から「登録制」に変わったことで新規参入しやすくなり、新規参入した切替業者は規制緩和を逆手にとって「規制緩和により自由に業者を選べるようになった」と勧誘した。実はそれまでも消費者がどのプロパンガス業者からガスを購入するかは消費者の自由だったのだが、これまではガス会社を選ぶ自由は消費者にはなかったかのような誤った情報を与え、「プロパンガス業者選択の自由」を積極的に宣伝して自社の供給先を増やそうとする切替えセールス行なう業者も出現。それによるトラブルも頻発している。

プロパンガス消費者の転がし

「プロパンガス消費者の転がし」とは、ガス会社と委託契約をしたブローカーが開拓したプロパンガス需要家を、契約先のガス会社に商権を売り、その後しばらくして他のガス会社に転売すること。単に「転がし」と言われることもあり、こういった転がし行為を行なうブローカーは複数のガス会社と委託契約をしているケースが多い。「プロパンガス消費者の転がし」を行なう目的は、1件の客を数社のガス会社に転売して利ざやを儲けることであり、消費者にとっては繰り返し契約ガス会社との切り替えを行なうことで不利益を被る恐れもある。また、ブローカーが他社へ移った際に、以前のガス会社で開拓したプロパンガス需要家をそのまま移籍先に転売することも、同じく「転がし」と言う。

プロパンガスの質量販売

プロパンガスの質量販売とはプロパンガスの重量による販売のことを意味し、厳密には消費者が自らブロパンガスボンベを脱着して軽量台まで運搬し、そのボンベの重量を測った業者が減った分のガスを補充販売する販売方法のこと。プロパンガスの質量販売は、主にイベントなどに出店している露天商やキャンピングカーのガス熱源にしようするプロパンガスボンベに利用されることが多い。なお、原則としてガスの再充填をするのは固定客や体積販売取引をしている相手に限るケースが多く、それには質量販売の場合だと保安面や容器管理などが煩雑になるために採算が合わないことが理由に挙げられる。液化石油ガス法においては、プロパンガスは体積販売(ガスメーターが必要)と質量販売(重量による販売)に区分されている。

ヘッダー工法

ヘッダー工法とは宅内における給水、及び給湯配管の工法のひとつで、配管工事が簡単かつ老衰リスクが低くなるとされている配管工事方法のことを意味する。ヘッダーエ法は架橋ポリエチレン管やポリブテン管など可透性の高い合成樹脂管の普及に伴って急速に普及した。この工法のメリットは、ヘッダーから各末端の水栓に直接配管されるために壁内部や床下といった見えないところに継手を使用しないため、維持管理に非常に有利だという点にある。施工上においてもチーズやエルボなどを原則使用しないために継手の種類が少なく部材管理がしやすいという利点が。また、使用上の利点としても、ヘッダーと水栓は1:1で対応しているため、給湯配管における湯待ち時間(水栓を開いてから湯が出てくるまでの時間)が先分岐配管にくらべて短いという特徴がある。

HEMS

HEMSとは「Home Energy Management System」の頭文字を取った物で、エネルギーの「見える化」と一元管理を実現する、家庭で使われるエネルギーを管理するシステムのことを意味する。HEMSは政府が2030年までにすべての住まいに設置することを目指している物で、政府からの補助金制度があるために住宅の新しいスタンダードとなりつつある。なお、HEMSを設置知ることで自宅の電力使用量をコンセント単位まで把握することが可能となり、ガスや水道との連携もできるために家庭内で使用するすべてのエネルギーを数値として見ることが可能となる。このようにエネルギーが具体的な数字で見えることによって節電につながり、ひいては地球環境保護にもつながると言える。HEMSは電気量を測る機械を配電盤などに設置してインターネットで情報を共有する仕組みで、それにより電力使用データを自宅のパソコンやPCで確認することができる。

ヘルツ

ヘルツ(hertz、Hz)とは周波数のことで、1秒間に繰り返す波の数、及び振動のことを言う。電気には懐中電灯や携帯ラジオで使われている「直流」と、家庭電気製品に使われている「交流」があるが、交流の電気は規則正しく大きくなったり小さくなったりし、その様子はまるで波のようであるとされる。ヘルツという単位名称は1930(昭和5年)年に国際電気標準会議で制定され、その名前はドイツの物理学者で電磁気学の分野で重要な貢献をしたハインリヒ・ヘルツにちなむ。なお、一般的には、電波・電磁波・音波などの波の周波数を表すのに用いられることが多く、周期現象の周期を秒単位の数値で表した場合、その逆数がヘルツ単位で表した周波数の値となる。

ヘルメシール

ヘルメシールとは液体のシール材のことで、主に水道屋水栓の取り換え工事、補修工事などの際に用いられる。使用方法はシールテープとよく似ているが、ヘルメシールは工業用水及び配水管などの一般配管、そして機械装置のねじ部などに使用され、通常のシールテープだけではうまく止まらないときなどに使うことが多い。しかしヘルメシールを多く塗った場合に配管の中に入ってしまい、配管全体に悪影響をおよぼす可能性もあるため、雌ネジには使用しないのが無難と言える。なお、ヘルメシールは通称「ヘルメ」と略されることも多く、鉄管や器具付けなど広く使われているグレーの色をした物に加え、通称「黒ヘルメ」と呼ばれる消火栓周りの配管や冷温水、蒸気配管などに使われる黒色のタイプがある。

変圧器

変圧器とは、交流電力の電圧の高さを電磁誘導を利用して変換する電力機器・電子部品のことで、トランスとも呼ばれる。発電所で発電された電気は送電線、配電線を通って需要家に送電されるが、変圧器は電気を効率的に送るために使用される機器。発電された電気は、発電所内で変圧器により適切な電圧に昇圧して送電し、途中の変電所や需要家側の変圧器で所要の電圧に降圧して利用されている。なお、高圧配電に使用する変圧器は、需要家が自らの設備として設置する変圧器と、電力会社が一般家庭に 200V/100V で配電する柱上変圧器がある。また、変圧器には、鉄心と巻線が絶縁油で満たされた容器内に収納された変圧器で、変圧器全体の約90%を占める「油入変圧器」、一次巻線と二次巻線の全表面が樹脂、または樹脂を含んだ絶縁基材で覆われた「モールド変圧器」、鉄心と巻線が不活性ガスを封入した容器内に収納された変圧器で、特に防災が重要視される場所に用いられる「ガス絶縁変圧器」などいくつかの種類がある。

変換器

変換器とは電気エネルギーまたは電気信号の形態を別のある形態に変換する装置で、コンバーターとも呼ばれる。なお、直流を交流に変換する装置をインバーター、交流の周波数を変える装置をサイクロコンバーターと区別して呼称する。変換器の種類には上記のインバーターとコンバーターの他にも、電流の導通または阻止を制御することができる半導体整流素子や水銀整流器を用いた「電力用周波数変換器」、受信電波に他の周波数の波を混合し,両者の差の周波数を持つ波に変換するヘテロダイン方式を用いて搬送周波数を変える「周波数変換器」、パワートランジスターと変圧器とを組み合わせて直流変圧器的な働きをさせる「DC-DCコンバーター」などがある。

変電所

変電所とは電圧を変える場所、及び施設のことを指し、変電所には変圧器だけでなく、故障などの際に自動的に電気を切る「遮断器」、送電装置を点検する際に電気を切る「断路器」、落雷の際に雷の電気を地面に逃すための「避雷器」などの安全装置が備えられている。変電所の役割は発電機で作られた電気を家庭や工場といった需要家のもとへ届けるために電圧を下げることにあり、発電機で作り出される電気は2万3000Vや1万2000Vだが、電気抵抗によるロスが生じるため、50万Vや27万000Vという高い電圧にして送り出す必要がある。それを超高圧変電所、一次変電所、二次変電所、配電用変電所と各変電所で徐々に電圧を下げて使用場所にあった使いやすい電圧にし、各需要家へと届けるのである。

変流器

変流器とは電流の大きさを変換するための装置で、大電流が流れる電路の計測や、保護継電器を動作させるために使用される物のことを指す。通常低圧・高圧の大電流をそのまま計測しようとすると、測定機器の絶縁を維持するために大掛かりな装置が必要となるが、変流器を用いて扱いやすい電流値に変換することにより、小型の計測器での精密な測定や継電器の動作が行なえる。その仕組みは変圧器と同様に鉄心とコイルを用い、巻数に応じた比率の電流値を二次側に発生させる物で、変流比はCT比とも呼ばれ、400/5 と表現する。なお、400/5のCTでは、1次側400Aまでの電流を5A以下の電流値に変換し、計測しやすい大きさにしてくれる。

ベルヌーイの定理

ベルヌーイの定理とはベルヌーイの法則とも呼ばれ、スイスの数学者であり物理学者でもあるダニエル・ベルヌーイによって1738年(元文3年)に発表された。その定理とは、完全流体のいくつかの特別な場合においてベルヌーイの式と呼ばれる運動方程式の第一積分が存在することを述べた定理のことを表す。ベルヌーイの式は流体の速さと圧力と外力のポテンシャルの関係を記述する式で力学的エネルギー保存則に相当し、この定理により流体の挙動を平易に表すことができる。なお、流体はその流れの各点において、基準面からの高さによる位置エネルギー、速度による運動エネルギー、圧力エネルギーを持っている。これらのエネルギーは流れの状態によって相互に変化をしながら総量は保存される。これをエネルギー保存の法則と言い、それぞれのエネルギーを水1kgあたりと考えた物が一定であるという定理をベルヌーイの定理と呼んでいる。

pH値

pH値とは水素イオン濃度のことで、酸性からアルカリ性の間に0〜14の目盛りを付け、酸・アルカリの度合いをその目盛りの数字で表した物。pH7を中性とし、それ未満を酸性、それより大きければアルカリ性としており、pH7よりも値が小さければ小さい程酸性の性質が強く、値が大きければ大きい程アルカリ性の性質が強いことを示す。上水道の水質基準では水道水のpH値は5.8以上8.6以下と定められており、この数字は一見広範囲のように思うが、貯水池の環境にも依存されるためこのような基準となっている。こういった基準値が設けられているのには、酸性値やアルカリ値が大きい物は皮膚への強い刺激などが懸念され人体に有害であるためで、一般に販売されているミネラルウォーターのpH値もpH5〜8の範囲に収まっている。

ペレット

ペレットとは、おが粉などを約15mm程度の小さな円筒状に成形した物で、原子力用語においては二酸化ウランなどの粉末状の核燃料物質を焼き固めてセラミック状にした「燃料ペレット」のことを意味する。燃料ペレットは通常直径1cm、長さ1cmの円柱形であり、これらをジルコニウム合金やステンレス鋼などの金属で作った料被覆管に詰めて密封した物が燃料棒となる。なお、燃料ペレット1個で、一般家庭で使う電気の約8〜9ヵ月分(2,500kWh)を作ることができ、燃料棒1本に対して約350個のペレットを詰めて密封している。この燃料棒を正方形に束ねた物を燃料集合体と呼び、いずれも原子力発電には必要不可欠な物である。

ホースライニング

ホースライニングとは配水管構成工事に用いられる工法のことで、ホースライニング工法を意味する。ホースライニングの方法は、地中に埋設されている既設管の錆こぶをスクレーパなどによって除去して乾燥させた後、接着剤を塗布したポリエステル系のホースを空気圧で「反転」挿入し、内面に新しくパイプを形成する物。なお、ホースライニング工法の利点として、完全シームレスの強靱なホースをライニングすることで高い耐震性があり、シールホースにより管内面が保護されるため、錆の発生や継手からの漏水を防ぐ、シールホースは薄肉であるため口径縮小がなく、表面が滑らかで新管と同程度の通水能力を確保できる、2箇所の作業坑を掘削するだけなので挿入時の抵抗が小さく、短時間でロングスパンの施工が可能となる、といった点がある。

崩壊熱

崩壊熱とは、核分裂の結果生じた核分裂生成物が放射崩壊する際に、放出するエネルギーが熱に変わった物を意味する。崩壊とは原子核が自然に他の原子核に変わる現象を指し、「放射性崩壊」とも言う。例えば、原子炉の運転を停止しても核分裂生成物のうち放射性の核種が崩壊熱を放出している。そのため冷却機能が停止するような事故の際には、この崩壊熱を早急に除去しないと炉心温度が上昇し、燃料が溶け出す事態が生じる。実際に2011年(平成23年)3月に福島第1原発で発生したのも上記の事故である。また、その他に使用済燃料や高レベル放射性廃棄物のガラス固化体なども崩壊熱を多く放出し、温度が高くなるために水や空気で常に冷却する必要がある。

放射性廃棄物

放射性廃棄物とは、使用済みの放射性物質、及び放射性物質で汚染された物で、以後の使用の予定が無く廃棄される物を意味する。放射性廃棄物は原子力発電所の運転などに伴って発生する、放射能レベルの低い「低レベル放射性廃棄物」と、使用済燃料の再処理に伴い再利用できない物として残る、放射能レベルが高い「高レベル放射性廃棄物」とに大別される。これらの処分にあたっては、廃棄物の放射能レベルやその性状、放射性物質の種類などに応じて適切に区分及び厳重に管理し、それに応じて合理的な処理・処分が行なわれている。なお、「低レベル放射性廃棄物」は原子力発電所の運転に伴って発生する液体廃棄物、雑固体廃棄物(布や紙)など、高レベル放射性廃棄物」は使用済燃料を再処理し再び使えるウラン・プルトニウムを回収した後に残った放射能レベルの高い廃液を指す。

ボールタップ

ボールタップとは定水位弁やフロート弁とも呼ばれ、各種タンクの給水栓に取付けて自動給水に用いる装置。タンク給水の水洗便所や受水槽、高置水槽、太陽熱温水器などで使用されており、水位が下がって給水が必要となると浮き玉が下がることにより、つけ根の弁を開き、給水が始まる仕組み。なお、ボールタップにはテコの原理を使った単一機械式とダイヤフラム式があり、単一機械式は給水圧とテコの原理を利用して吐水・止水を行なうタイプで、吐水口にゴム栓を押し込んで水が出ないようにしてある物。一方、ダイヤフラム式は、水圧と空気の力を利用して吐水・止水を行なうタイプで、吐水口にゴムの蓋を被せて水が出ないようにしてある物を指す。

防音管

防音管とは、塩化ビニール素材の排水管の外周部に防音材を施した排水管のことを意味する。防音管は防音加工なし、つまり塩化ビニール管のみの状態と比較して排水騒音が約15dB低下し、深夜など静かな環境においても排水温が聞こえにくいと言う特徴を持つ。そのため2世帯、3世帯住宅などで上階の排水音を軽減するために用いられ、大手ハウスメーカーなどでは2階や3階に設置するトイレなどの排水管には防音管を標準化しているメーカーも多い。また、家のリフォームをする際に、通常の塩化ビニール管から防音管へ取り替えるケースも多く見られる。ちなみに水洗便所の排水音は約50〜60dBと言われ、これは人間の会話程度の数値に匹敵する。

ボルタ

ボルタとはイタリアの物理学者「アレッサンドロ・ボルタ」のことを指す。アレッサンドロ・ボルタ博士(1745年〜1827年)はイタリアの物理学者で、イタリア北部のコモ出身。1775年(安永4年)に電気盆を改良し広く紹介した他、1776年(安永5年)から1777年(安永6年)にかけ、沼に発生する発火性のガス(現在のメタン)が水素とは異なる物質であることを発見する。さらには現在では「静電容量」と呼ばれている物を研究し、電位(V)と電荷(Q)を分けて研究する手段を確立。それらが比例することを発見したことから、電圧の単位ボルト(V)はアレッサンドロ・ボルタにちなんで付けられている。また、1800年(寛政12年)に一定の電流を作り出す世界初の電池である「ボルタの電堆(ボルタ電池)」を発明した。

ボルト

ボルト(V)とは電圧・電位差・起電力の単位で、電気を押し出す力を表す。ボルトと混同されがちな単位にアンペア(A)があるが、アンペアは1秒間に流れている電気の量でその電気を流す力がボルトという単位である。なお、日本の場合一般家庭の電圧は通常100ボルトとなっているため、例えばホットカーペット1,200Wに流れる電流は12A、温風ファンヒーター1,500Wに流れる電流は15Aとなった場合、つまり一般的なブレーカー容量20Aの同じ回路のコンセントでホットカーペットと温風ファンヒーターを同時に使用するとブレーカーは遮断されることになる。ちなみにボルトという名称は、イタリアの物理学者でありボルタ電池を発明した物理学者アレッサンドロ・ボルタに由来している。

ボルトアンペア

ボルトアンペアとは電気の大きさを表す単位で「VA」と表記することも多い。ワット(W)が実際に使われる電力のこと、つまり有効電力を表すのに対し、ボルトアンペア(VA)は電気機器を動かすために消費される電力で、皮相電力と呼ばれる。ボルトアンペアは電圧(V)と電流(A)の積で、1,000VA=1kVA(キロボルトアンペア)となる。なお、皮相電力は単位時間に電流がする仕事(量)のことで、この皮相電力は実際に消費される電力とは異なるため、ボルトアンペアによって表現される。また、日本の計量単位令においては、「回路に1Vの正弦波の交流の電圧を加えるときに1Aの正弦波の交流の電流が流れる場合の皮相電力」と定義されている。

ボンベ

ボンベとは高圧の気体などを輸送・貯蔵するための耐圧容器のことで、一般的には円筒形をした鋼鉄製の物。ボンベはその使用目的によって「可搬式高圧ガス容器「や「設備用高圧容器」などと呼び方が区別され、一般的によく目にするのはプロパンガスを充填した「LPガスボンベ」である。LPガスボンベのように圧縮、及び液化したガス、または液体を貯蔵するボンベは継ぎ目のない容器となっており、高い内圧に耐えられるよう、マンガン鋼、クロムモリブデン鋼などにより一体成型により作られている。なお、L一般家庭用のLPガス容器は持ち運びが簡単で日本中どこにでも供給されており、そのサイズも2kgから50kgの物まで、一般家庭用や業務用に豊富なサイズが揃っている。

ポリエチレン管

ポリエチレン管とはプラスチック管の1種で、耐震性や耐久性、耐食性に優れた管材としてあらゆる水道システムに利用されている管のことを指す。なお、現在水道配管に用いられているポリエチレン管は主に「青ポリ」と呼ばれる管と「黒ポリ」と呼ばれる管の2種類。青ポリエチレン管の特徴としては比較的熱に強く、薬品にも強い。柔軟性があり融着式継手による一体化で漏水の心配がない点が挙げられ、黒ポリに比べると次世代タイプと言われる。一方、黒ポリエチレン管はステンレス管に比べると経済性に優れ、薬品に強く、管体は非常に柔軟性がある。金属継手での接続が主流で、熱には弱い傾向にあり、給水管に多く用いられている。第2世代のポリエチレン管(鎖状低密度ポリエチレン管)で、接水部にカーボンブラックを用いない2層管構造であり、耐塩素水性能を向上させているのが特色。

ポリ塩化ビフェニル

ポリ塩化ビフェニルは英語の「polychlorinated biphenyl」から「PCB」と略して呼称されることも多く、ポリ塩化ビフェニル化合物の総称である。ポリ塩化ビフェニル化合物は209種類存在するPCBの同族体のうち、約100種類が電気設備の絶縁油などに利用されており、熱に対し安定した性質があり、不活性かつ難燃性で安全性が高いことや、高い絶縁性能を持つ物質であるため、変圧器や進相コンデンサの内部に収容する「絶縁油」として利用されていた化学物質のひとつ。しかし毒性が強く、人に対して発がん性の恐れや内臓障害の恐れが高いという点が社会問題となり、ポリ塩化ビフェニルを含む電気機器を新たに電路に敷設することが禁止され、現在電路で稼働している物を除き、新たに製造・輸入・使用はできなくなった。

ポリブデン管

ポリブデン管とは、ビルや住宅の給水・給湯・冷暖房配管や温泉等の引湯管、太陽熱集熱器からの温水配管などに用いられている管のことを意味する。ポリブデン管には高温状態で長時間使用しても強度の低下があまりなく、有害物質の溶出や、赤サビ・青サビの発生などによる水質汚濁がないために衛生的である、金属管に比べて内面が滑らかで摩擦抵抗係数が小さいためにスケールなどが付着しにくい、といった利点が。また、他にも軽量で取り扱いやすく、切断や接合などの施工が簡単でな点、さらには特に小口径管は長尺(巻物)形状となっているために、エルボやベンドを使用しない引き回し配管が可能となる点などから、水道配管に利用しやすいとされている。

ポンプ場

ポンプ場とは水道水を起伏の多い市内全域に一定以上の水圧で送るための浄水場にある施設で、取水ポンプ場や送水ポンプ場、加圧ポンプ場などの種類がある。どの場所にどういった圧送方式のポンプ場を設置するかは、その場所の地形や構造物の立地、または管路の状況などの条件によって選定される。なお、ポンプ場は下水道施設にもあり、下水道施設に設置されているポンプ場には、台風や大雨の際に雨水を素早く汲み上げ川や海へ放流して浸水を防ぐ「雨水ポンプ場」と、下水道で運ばれてきた汚水を途中で汲み上げて浄化センターへ送る「汚水中継ポンプ場」に分けられる。上水道と下水道のポンプ場はそれぞれ異なる機能を持っているが、共に水道施設に欠かせない設備だと言える。

ポンプ井

ポンプ井とは原水や浄水などをポンプで揚水する際に、揚水量の変動などによる不均衡を調整するために設置した貯水槽のこと。一般には、取水施設に用いる物を取水ポンプ井、送水施設に用いる物を送水ポンプ井などと呼ぶ。また、ポンプ据付け位置の直下またはその付近に、水流の乱れや空気の混入などを防止するためにポンプ桝、あるいはポンプピットを設置することが望ましいとされており、十分な有効容量とすることが必要である。ちなみに降雨時にポンプ性において活躍する「雨水ポンプ」とは、ポンプ井 に流入する雨水を河川などへ効率的に排出させるために有用な雨水ポンプ運転支援装置、及び当該雨水ポンプ運転支援装置を備えた雨水排出システムのことを示す。

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