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電力会社・水道局・ガス会社 用語集(ま行)



公共施設やインフラ施設に関する施設情報を検索できる「パブリネット」が、電力会社・水道局・ガス会社に関する用語(ま行)をご紹介します。私たちの生活に深く関わっている電力会社や水道局、ガス会社は、縁の下の力持ち的な存在ですよね。そんな電力会社・水道局・ガス会社のことがよくわかる当用語集をご活用下さい!

マイケル・ファラデー

マイケル・ファラデーとはイギリスの化学者、及び物理学者で、電磁気学、及び電気化学の分野での貢献で知られている人物。塩素の液化やベンゼンの単離など実験化学で優れた業績を上げたのちに電磁気研究に専念し、電流の磁気作用から電磁気回転をつくる実験に成功。その逆の作用として電磁誘導の法則を発見したことに加え、電気分解に関する法則を見出した。また、磁性が光線に影響を与えること、2つの現象が根底で関連していることを明らかにし、電磁気を利用して回転する装置である電動機を発明してその後の電動機技術の基礎を築いた。それだけでなく電気を使ったテクノロジー全般がマイケル・ファラデーの業績から発展した物であると言える。

マイコンメーター

マイコンメーターとは、ガスメーターにマイコン制御器を組み込んだガス遮断装置付きガスメーターのことを指す。都市ガスやプロパンガスの消費量を測る計量器であるガスメーターにマイコン制御器を組み込むことで異常時に対処するために様々な機能が備わっており、ゴム管のはずれなどでメーターの大きさ(号数)により定められた流量を超えてガスが異常に流出した場合や、消し忘れなどで一定のガス流量を連続して長時間使用し続けた場合、ガスを使用中に感震器が大きな地震(震度5相当以上)を感知した場合、ガスを使用中にガスの圧力が異常に低下した場合などにこれらを感知してガスを遮断する。また、カス漏れを検査する機能も搭載されているため、ガスを安全に使用するにあたって非常に有益な機器だと言える。

埋設管事故

埋設管事故とは、地中に埋まっている配管の腐食や損傷が原因でガスが漏洩してしまう事故のことを意味する。埋設物には水路などの構造物や水道管、下水道管、場所によっては電気や通信のケーブルがあるが、特に都市部において重要な埋設物としてガス管がある。埋設管事故の中には工事などで掘削作業を行なっている際にガス管を壊してしまい爆発や火災事故になるというケースが案外多く、経済産業省によれば2008年(平成20年)から2011年(平成23年)の4年間で計283件、年平均でも約70件発生している。なお、この状況を改善したいということで、ガス事業を管理している経済産業省が厚生労働省や国土交通省を通し、各事業者へガス管付近の掘削には細心の注意をして作業するようにと要請書を出している。

マイホーム発電システム

マイホーム発電システムとは家で使う電力を自家発電でまかなうシステムのことで、自然エネルギーや余分なエネルギーを利用し、家の電気や熱を自給自足する機能を持った家のことを意味する。自家発電の設備としては「太陽光発電システム」の他、最近ではガスによって電気を作り、そこで生じる排熱を給湯や暖房に利用するガス発電・給湯暖房システムである「エコウィル」や、家庭用燃料電池「エネファーム」といった最新設備が家庭にも導入され始めている。なお、こういった「エコウィル」や「エネファーム」は太陽光発電と組み合わせることも可能で、組み合わせることで経済効果はさらに上がり、使用量を上回った分の余りの電力を電力会社に「売電」することも可能となる。こういったマイホーム発電システムはクリーンな天然ガスを使用したり発電時の熱をお湯として無駄なく利用したりすることによって省エネを実現できるため、経済面のみならず地球環境にも優しい。

マエザワ

マエザワとは東京都中央区日本橋に本社を構える前澤化成工業株式会社と、東京都目黒区に本社を構える前澤給装工業株式会社のことを指す。前澤化成工業株式会社は上・下水道関連製品及び環境機器製品の製造・販売を主な事業内容とする会社で、一方、前澤給装工業株式会社は水道用給水装置機材器具の製造・販売を行なう会社である。いずれのマエザワも同じく水道関連の製品の製造及び販売を事業内容としているが、特に前澤化成工業株式会社と前澤給装工業株式会社はグループ企業というわけではない。しかしいずれのマエザワも水道関係の業界には不可欠な製品を手がける会社であることに違いなく、ともに高い品質の製品を世に送り出し続けている点で共通している。

マグニチュード

マグニチュード (magnitude) とは、地震が発するエネルギーの大きさを対数で表した指標値のことを意味する。マグニチュードは地震の大きさ(規模)の尺度であるために「震度」とは異なり、マグニチュードには「実体波マグニチュード(mb)」、「表面波マグニチュード(Ms)」、「モーメントマグニチュード(Mw)」、「気象庁マグニチュード(Mj)」など様々な種類が存在する。これらを特にに区別する必要が無い場合には記号Mで総称され、日本においてはMと言えば通常の場合「気象庁マグニチュード(Mj)」のことを指す。マグニチュードが地震の大きさの尺度であるのに対し、「震度」というのはある場所での地震動の強さの程度を、人体感覚や周囲の物体・構造物、さらには自然界への影響の程度から、いくつかの段階に分けて表した物で、日本で震度観測を担当しているのは気象庁である。

マグマ発電

マグマ発電とは地熱発電の形式の1種で、将来のエネルギー源として検討されている方法のひとつ。地熱発電は主に火山活動による地熱を用いて行なう発電のことを指し、太陽の核融合エネルギーを由来としない数少ない発電方法であることから、ウランや石油等の枯渇性エネルギーの価格高騰や地球温暖化への対策手法となるために、エネルギー安全保障の観点からも各国で利用拡大が図られつつある。中でもマグマ発電は地熱の中でもマグマ溜り近傍の高熱を利用する物で、開発に少なくとも50年はかかるとされている将来的な地熱発電の目標と言える。しかしマグマの潜在資源量は6TW(6千万MW)に及ぶと見積もられ、これを用いると日本の全電力需要の3倍近くを賄えるだろうと言われているため、その開発に力が注がれている。

増し締め

増し締めとは、すでに締結されているボルトやナットをさらに締め込むこと。 または、ボルトまたはナットの締結トルクを検査する目的で、トルクレンチによりトルクを見ながら締め込むことを意味する。例えば電気工事の際などに、電線をブレーカーや端子台などにネジ締め接続した場合に、ネジの締め付けが弱くないか締め直すこと。こういった電気工事以外にも、身近なところでは車のタイヤ交換の際に増し締めを行なう場合もあり、増し締めは最も有効なゆるみ防止法と言える。なお、どんな「ねじ」も初期ゆるみと言って締め付けてしばらくすると程度の差はあるものの締付けている力が低下するが、しばらく経ってもう一度最初と同じ締付けを、つまり増し締めをしておくと、ねじのゆるみの大半は防ぐことができる。

マッピングシステム

「マッピングシステム」とは、コンピューターを用いて地図情報を作成、及び管理する技術のことを指す。例えば現実空間を立体的に見ると地上に建物、地表に道路、地下にガス管・水道管・下水道管等の埋設物が存在するが、これらそれぞれを個別のデータとして作成し、コンピュータ上で重ね合わせた物をマッピングシステムと呼ぶ。これまでは紙の図面で管理していた管路情報をデータで管理するシステムでもあり、仮にガス・水道・下水道管の入れ替え工事が行なわれた場合は、管路のデータだけを更新できる。なお、紙の図面と異なり、マッピングシステムのデータは距離や面積、管内流量を計算することができるため、これを利用して「管路計画」、「管路解析」、「管路設計」等の業務に活用できる。また、既存の紙台帳を画像データとし、管路データととも
に一元管理を行なえる。そのため業務の省力化、高度化を図ることが可能となる。

マントル

マントルとは綿糸または人絹などで編んで作った網袋に発光剤を浸みこませて乾燥させた丸い形状をした発光剤のことを指し、かつてはガス灯のあかりとして、現在はアウトドア用ガスランタンなどで使用されている。マントルは1896年(明治29年)にオーストリアのウエスルバッハによって発明され、この発明によってそれまでは60ルクス程度の明るさしかなかった裸火のガス灯が、マントルによって約5倍程明るく輝くことが可能となり、ガス灯が街角の明かりとして普及するきっかけとなった。なお、マントルに火を点けると編み込まれた綿は燃え尽き、トリウムとセリウムの固い酸化物が残る。これは指で触れるとボロボロと崩れる程非常に脆い物であるが、ガス灯やランタンなどにはなくてはならない重要な部分である。

水運用

水運用とは、水道局が需要家に安定的な給水するために、施設や水源水量・配水量などの情報をリアルタイムで一元管理し、水道施設全体の中で弾力的・効率的に水を運用することを意味する。水運用の方法は、複数ある配水系統間で相互に水を融通しあえるよう各浄水場や配水池を配水幹線で接続し、配水経路の多系統化を図る他、給水区域をいくつかのブロックに分割して水量、及び水圧を管理する「ブロック配水システム」の構築などが挙げられる。こういったシステムの運用により、通常時に送・配水経路の適切な選択や、エネルギー消費を考慮したきめ細やかな水運用が行なえ、配水量と水圧の的確な把握が可能となることで、漏水調査の精度の向上及び水圧の適正化など水資源の有効利用に効果が上がっている。

水循環

水循環とは英語で「water cycle」と言い、地球上の水が太陽エネルギーをもととして、大気圏・岩石圏・水圏・生物圏の間を状態を変えながら絶えず移動・循環していることを意味する。水は固相・液相・気相間で相互に状態を変化させながら、蒸発・降水・地表流・土壌への浸透などを経て地球上を絶えず循環しており、水文学的循環とも呼ばれる。なお、循環の主要な流れは、「蒸発 →凝結→雲の形成 →降水→地表流→海」であり、このサイクルは太陽エネルギーと重力によって止まることなく繰り返される。また、降水のうち河川となって海へ戻る水は全体の1/3であり、残りは蒸発して大気中に溶け込んでいるとされている。

民間企業

民間企業とは、公営企業に対して公的機関に属さない民間が出資、及び経営を行なう企業のことであり、一般的に「企業」と言う場合は民間企業を指すことが多い。しかし民間企業の中でも、とりわけ電気やガスなどは非常に公益性の高い事業として位置づけられている。なお、2016年(平成28年)の電力自由化以降は民間企業から新たに電力小売り事業に参入する企業が増加し、電力の小売事業に参入している民間企業には「ソフトバンク」「東急電鉄」「東京ガス」などがある。ちなみに、この2016年(平成28年)の電力自由化には、政府・電力会社・民間企業が一体となって推進している物で、「2016年は電力自由化元年」というスローガンも掲げられている。

ムーンライト計画

ムーンライト計画とは、通商産業省工業技術院(現独立行政法人産業技術総合研究所)が第一次石油危機後の1978年(昭和53年)から1993年(平成5年)まで行なった省エネルギー技術の研究開発計画のニックネームである。ムーンライト計画はエネルギー転換効率の向上、未利用エネルギーの回収・利用、エネルギー利用効率の向上など、エネルギーの有効利用を図る技術の研究開発を目的とし、大型省エネルギー技術及び先導的・基盤的省エネルギー技術の開発、民間の省エネルギー技術研究開発の助成、国際研究協力、及び省エネルギー標準化などの施策が推進された。つまりムーンライト計画とは省エネ技術・未利用エネ技術の開発プロジェクトであると言え、この計画のための研究費の総額は約1,400億円。

無効水量

無効水量とは使用上無効とみられる水量のことを意味する。配水本支管やメーターよりも上流部での給水管からの漏水量、調停減額量などに起因する水道施設の損傷などによって無効となった水量、及び不明水量のことで、中でも漏水が無効水量の相当部分を占めているとされている。なお、漏水は水道事業全体に損失を与える他、出水不良や道路陥没、交通事故及び家屋浸水といった2次的災害を引き起こす要因にも挙げられる。また、日本の年間漏水量はダム10杯分に匹敵されるとされ、漏水を防止することは水源を開発するのと同等の効果が得られるだけでなく、漏水を削減することで地球温暖化防止にも寄与する。ちなみに減額調停水量とは赤水や老衰のために料金徴収が過請求となった物のこと。

無効電力量計

無効電力量計とは、無効電力を積算計量するために使用する電気計器のことを指し、電力量計と併用して需要家の平均力率を算出する目的で使用される無効電力量の測定できる電力量計である。無効電力は負荷と電源とで往復するだけで消費されない電力のことを言い、電力量計には電力(有効電力)の量を計測する電力量計と、無効電力の量を計測する無効電力量計に大別されるが、一般の住宅には電力量計のみが取り付けられている。なお、無効電力量計の基本的な構造、及び原理は有効電力量計と同一であり、計器内部において電流・電圧に位相差を設けるようにされている。しかし無効電力量計には遅れ無効電力量を計測する物と進み無効電力量を計測する物があり、それぞれ専用の物は兼用することができない。

無収水量

無収水量とは水量から有効水量を差し引いた物で、配水量のうち料金徴収の対象とならなかった水量のことを指す。水道局事業用水量や消火栓水量、メーター不感水量などがあり、無収水量を減らす技術はその国の水道技術水準を表していると言える。なお、水道技術の指標のひとつが「漏水率」で、水源から水道管を通って
消費者の蛇口に水が届くまでに、東京都の水はわずか3%しか失われていない。これは世界的に見ても驚異的な数字であり、それだけ技術水準の高さが伺える。ちなみに開発途上国の無収水率(生産水量から販売水量を引いた量の生産水量に対する割合)は、平均で40%とも言われており、アジア各国の主要都市の無収水率を見ると漏水して無駄になっている水が多い。

無償貸与

「無償貸与」とは、対価を要求することなく貸し与えることを意味する。通常何かを借りるには有償である場合が大半だが、プロパンガス業界においては「無償貸与契約」と言う独自の契約スタイルが存在する。これはリースや銀行ローンと同じような仕組みで、新築やリフォーム時のガス配管工事や給湯器などの費用をガス会社が負担する代わりに、一定の期間そのガス会社からプロパンガスを供給、つまり購入するという内容の契約。この「無償貸与契約」についてはその仕組みをガス会社が前もって詳細に消費者に説明する義務があるものの、中にはその義務を怠って契約を結んでしまうケースも多い。しかしこの「無償貸与契約」をうまく利用すれば、建築時の初期費用の負担が抑えられるのでその分の予算を別の必要経費に充てられるといったメリットもある。

無償配管

無償配管とは、プロパンガス業界において販売会社が建築業者等に対して無償で消費設備の配管工事を行なうことにより、消費者へのガス販売についての継続的権利を確保しようとすることを指す。無償配管はこれまで広く行なわれてきたものの、無償配管を利用している消費者がプロパンガス販売業者の切替を行なおうとした際、消費設備が無償で配管されていた場合に現販売業者が配管の所有権を主張し、消費者に高額な配管の買取費用を請求するなどのトラブルが多発している。そういったトラブルを防止するために顧客切替に関する基本ルールが定められ、その中で、無償配管したことによって消費設備の所有権が現販売業者にある場合には、消費者に残存価格での設備買取りを求めることとすることは独占禁止法上問題ないかが論点となり、幾つかの判例が出されている。なお、判例では「配管設備無償貸与契約書」などの書類が揃い、消費者の署名・捺印がある場合、裁判では消費者側で設備を買取ることという判決が下されている。

めいわガス灯通り

めいわガス灯通りとは、千葉県四街道市めいわ地区に存在する、全長2,238mにわたる世界最長のガス灯通りのこと。めいわガス灯通りにはレトロなフォルムが印象的な228基ものガス灯が立ち並び、およそ20年以上にわたってめいわ地区のシンボルとして親しまれてきた。このガス灯通りを目的に観光に訪れる人も多かったものの、照度が弱く住民の体感治安も悪いことなどから、2015年(平成27年)にガス灯の外観を残しながら、灯部のすべてを最新のLEDに切り替える計画が進み、同年8月31日開会の9月定例市議会に上程される補正予算案に予算1億円余りが組み込まれた。かつてはシンボルとして淡い光を放ったガス灯は姿を消すが、その一方で今後は日本一長いLED灯が並ぶ通りとなる。

メガソーラー発電

メガソーラー発電とは、太陽光発電の中でも出力1000kw以上の規模の大規模太陽光発電施設を指す。2012年(平成24年)7月に固定買取制度が始まって以来多くの企業やメーカーなどが太陽光発電ビジネスに参入したが、その中には単なる産業用太陽光発電の域を越えてメガソーラー発電を設置している企業やメーカーも存在する。こういった企業のうち電気事業者に限って言えば、太陽光発電計画は2020年度までに全国の電力会社10社で合計30カ所のメガソーラーを設置し、合計14万kwを達成することを目標としている。一般家庭が設置する太陽光発電システムの出力が約5kw程度であることを考えると、メガソーラー発電がいかに大規模な物か分かるだろう。

メガパスカル

メガパスカルとは圧力・応用の単位で、「MPa」と表記されることが多い。単位の記号は国際的な合意の上で規定された物であって、大文字・小文字の区別についても厳密に規定されており、メガパスカル(MPa)を(Mpa)と表記するのは間違いであり、単位表記が非常に似ているミリパスカル(mPa)との混同に注意しなければならない。メガパスカルは1パスカルの100万倍で約9.87気圧に相当し、1パスカルは、1平方メートル (m2) の面積につき1ニュートン (N) の力が作用する圧力または応力と定義されている。なお、パスカルと言う名前は、流体静力学における基本原理であると言う「パスカルの原理」を発見したフランスの哲学者であり数学者、自然哲学者のブレーズ・パスカルに由来。

元売再編

元売再編とは石油やプロパンガスの元売りの経営統合のことを意味し、近年エネルギー業界では市場の自由化が進められている。こういった市場の自由化及び規制緩和によって、国際的な観点から見ても競争力のある石油、及びプロパンガスサービスの実現を目標とした規制緩和の影響で競争が激化し、価格競争に打ち勝てる供給体制の確立が求められた。その対策のひとつが元売再編であり、国内の石油・LPガス元売業界は石油元売り大手の出光興産と昭和シェル石油が合併による経営統合の基本合意や、JX日鉱日石エネルギーを傘下に持つJXホールディングスと東燃ゼネラル石油の統合などが例に挙げられる。石油元売りはかつての大手5社から一気に3社に集約される形だ。

モルコジョイント

モルコジョイントとは1パーツで構成される継手にパッキンが組み込まれたシンプルな設計のSUS継手部品のことで、銅管やステンレス管を専用工具や継手によって圧着接合する工法を意味する。水道配管に用いられることが多く、モルコジョイントの特徴は製品設計がシンプルな上に施工品質も安定している点にある。また、モルコジョイントを用いることで施工時間の短縮や均一施工、火気不要、クリーンワーキング、軽量配管といった様々なメリットも挙げられている。なお、モルコジョイントはスウェーデン及びドイツで開発され、世界数十カ国に普及したグローバルシステムであり、特にヨーロッパでは、約半世紀におよぶ長い実績がある。日本国内では1975年(昭和50年)に群馬県に本社を置く「株式会社ベンカン」が発売して以来、戸建住宅やマンション、事務所ビルなどの建築施設の給水、給湯、空調などの一般配管に数多く使用されている。

モルタルライニング

モルタルライニングとはセメントモルタルライニング工法のことで、水道管、工業用水道管、海水導入鋼管、鋳鉄管などの錆止めを目的に、管内面にpHが高いモルタルを施すこと。モルタルライニングによって鉄表面を不動能化するため錆びさせる管の補強を行ない、もし腐食による減肉がある場合は、モルタルの剛性が加わり管体強度の復元が可能となる。また、モルタルライニングを施すメリットには、
・シームレスにライニングができるので流速係数が向上する
・ライニング層によって管内の凹凸などが埋められるため漏水防止に効果がある
・鉄とモルタルの線膨張係数はほぼ同じで温度変化による伸縮は同じ割合で起きるため剥離しにくい
・管の事前処理が簡単、かつ長期間の使用に耐える
などが挙げられる。

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